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目次

• 革命期のアイルランド
  • （１）イギリスとスコットランド
    • ①スコットランドのこだわり：長老派教会
    • ②チャールズ1世との対立：主教戦争に勝利！
    • ③ピューリタン革命の開始（1642-）
    • ④議会派との決裂→国王派への回帰→敗北→王政復古
    • ⑤名誉革命（1688-89）
    • ⑥名誉革命体制：不安定な統合
  • （２）アイルランド
    • ①アイルランドを視界に入れる
    • ②17世紀前半のアイルランド
    • ③ピューリタン革命とアイルランド
    • ④クロムウェルの征服戦争：近代の幕開け
    • ⑤戦後処理：アイルランド近代の基礎
    • ⑥名誉革命戦争ーウィリアマイト戦争
• アイルランドの近代
  • • ①名誉革命体制
    • ②アイルランドのアパルトヘイト体制
    • ③グレート・ブリテン王国への編入（1801）
    • ④ジャガイモ飢饉
    • ⑤問題を輸出する「帝国」
    • ⑥アイルランドのその後と北アイルランド紛争
• おわりに
• 主な参考文献

革命期のアイルランド

（１）イギリスとスコットランド

イギリスがアイルランドを制圧していったん落ち着きを見せたアイルランド情勢は、17世紀中盤に次なる高揚期を迎える。

アイルランドが、ブリテン島におけるイギリス、スコットランド双方の「地殻変動＋民主化革命」期の煽りを受けたこの時期。連合王国の統合のためにアイルランドが果たした役割を理解するためには、スコットランドおよびイギリスの状況に目を向けておく必要がある。

＊スコットランドはアイルランドとは異なり独立の王国だったが、イギリス国王エリザベス1世の死後、有力なイングランド王位継承権者でもあったスコットランド国王（ジェームズ1世）がイギリス国王ジェームズ6世として即位（1603年）。スコットランドとイギリス（したがって当然アイルランド）は同じ君主をいただく王国（同君王国）となっていた。

ここでは、それぞれに「地殻変動＋民主化革命」期を迎えていたイギリスとスコットランドが、ぶつかり、妥協し、連合王国として統合されていくまでの過程をざっくり説明しよう。

①スコットランドのこだわり：長老派教会

独立王国であることに誇りを持つ直系家族のスコットランドは、イギリスとは異なり、どの時点においても、「国王を倒したい」という願望を持つことはなかった。

この時期の彼らにとって、もっとも重要な課題は、宗教改革によって作り上げた自分たちの信仰を守ることであり、国王やその他の政治勢力との関係性は、この一点によって左右されていく。

イギリスとの関係で、彼らの信仰におけるアイデンティティは、何より、長老派の教会制度に置かれることになった。

＊スコットランドはプロテスタントだが、天上成分は予定説（カルヴァン派）、地上成分は長老派（カトリック的な司教制を否定し長老の合議によって運営される長老制教会制度を支持）。カトリックに似た国教会制度を押し付けてくるイギリス（イングランド）と対立する運命にあった。（天上成分、地上成分の区別はこちら）

②チャールズ1世との対立：主教戦争に勝利！

ピューリタン革命で倒される運命のチャールズ1世（ジェームズ1世の息子）とスコットランドが対立することになったのは、カトリックに傾倒気味だったチャールズが、国教会の共通祈祷書（1559年版：聖職者の式服着用を奨励するなどややカトリックに寄せたもの）をスコットランドの教会にも強要したためである。

＊チャールズ1世自身は国教徒のプロテスタントだったが、フランス王室からカトリックの妃を迎えて彼女のためにカトリックの礼拝堂を建てたり、宗教的儀式を重視する国教会制度の改革を行ったりしたため、改革派からは「こいつ、カトリックじゃね？」と疑われ、不満を持たれていた。

スコットランドは、カトリックを毛嫌いしているわけではないし、国王に恨みがあるわけでもない。しかし、彼らのアイデンティティである長老制教会を否定されることには我慢ができなかった。

スコットランド各地で民衆の暴動が起こる。暴動はついには国王軍との間の戦争に発展（主教戦争 1639-1640）。そして、スコットランドはなんと（？）これに勝利する。

国王に勝利して、長老派教会を守り抜いたスコットランドは勢いに乗り、イングランドの内戦に積極的に関わっていくのだ。

＊なお、以下も「スコットランド」で通しますが、具体的には、共通祈祷書への反対運動を率いた国民盟約派が主体であることが多いです。

③ピューリタン革命の開始（1642-）

一方、敗北したチャールズ2世は、今度はイギリス国内のピューリタン（改革派プロテスタントの総称として用います）の突き上げに遭う。

＊ピューリタンの語の意味についてはこちらをご参照ください。

スコットランドへの賠償の支払いのために国王がやむなく召集した議会（いわゆる長期議会 1640年11月-）で、国王派と対立する議会派（革命側です）は、星室庁（国王大権に基づく裁判所）の廃止、枢密顧問官の更迭、大主教の弾劾、国王の忠臣を大逆罪で処刑するなどの「革命」的な急進策を次々と実現。ピューリタン革命のはじまりだ。

近頃、ピューリタン革命は単なる内戦でありいわゆる「革命」ではなかったという言説に接することが少なくないが、やはり、革命というにふさわしい事態ではあったらしい。近藤和彦さんの話を聞こう。

情況をこのように急展開させたのは、スコットランド進駐軍の圧力、これと通じた長老派議員、紙の戦い、ロンドン群衆であった。群衆は議会や宮廷を包囲して要求を叫び、ピム議員は院外の圧力を背景に急進策を実現していった。ほとんど150年後のフランス革命における、言論とサンキュロットの蜂起を背景にした革命派議員を想わせる事態である。

近藤和彦『イギリス史10講』125頁

このとき、スコットランドは、イングランドの議会派と同盟を結んで、国王派と戦っていた。

スコットランドが議会派の側についたのは、議会派が長老派教会の存続を保証し、イギリスでのさらなる（教会制度の）改革を約束したからである。

スコットランドは、自らの影響力を強め、あわよくばブリテン諸島を「長老派教会化」することまで狙っていた。

④議会派との決裂→国王派への回帰→敗北→王政復古

識字率上昇期にあるイギリス・スコットランドの革命連合軍は強かった。

‥‥後半の重要な戦いに勝ち続けたのは議会軍だった。スコットランド貴族の子サー・トマス・フェアファクス大将（1612-71）とケインブリッジ選出議員オリヴァ・クロムウェル中将（1599-1658）の指揮する「ニューモデル軍」の士気、規律、兵站がまさったのである。経済・金融の中心ロンドン市〔シティ・オブ・ロンドン〕を掌握していたのも決定的だった。

近藤・127頁

そういうわけで、議会派は国王軍に勝利。しかし、往生際の悪い国王が再び挙兵したために起きた第二次内戦（1648年：これも議会派が勝利）の後、スコットランドの反対にもかかわらず、チャールズ1世が処刑されるに及んで、スコットランドと議会派は決裂する。

スコットランドは、チャールズ2世（1世の息子）を国王として迎え入れ、戴冠式を執り行うのだ（1651年1月）。

共和国の指導者となったオリバー・クロムウェルは、このスコットランドの動きを共和国への反逆と見て、スコットランドに進軍。

スコットランドは戦いに負けてイングランド共和国に吸収され、独自の教会、議会、法制度とすべてを失うことになるのだが、クロムウェルが死去すると共和国はあっけなく崩れ、王政復古でスコットランドの独立は回復（チャールズ2世が復権）（1660年）。

しかし、王政復古とともに国教会の教会制度（長老制ではなく司教制）が復活したため、スコットランド国民の不満は高まった。

スコットランド国民の多くは、正規の教会を無視して、屋外で集会を開いて彼らの信仰を実践したが、国王（チャールズ2世と次のジェームズ2世）はこの集会への参加を禁じ、迫害した。スコットランドは「the Killing Time （殺戮時代）」（概ね1679-1688）と呼ばれる陰惨な時代を迎え、宗教弾圧、処刑、反乱とその鎮圧のための戦いによって多くの人命が失われる。

ウィリアムとメアリを新国王に担いだクーデターがイングランドで起きたとき、スコットランドが直ちにこれに乗ったのはそのためである。

＊イングランドとスコットランドは1707年に正式に合併。連合王国が誕生した。

⑤名誉革命（1688-89）

ジェームズ2世は、「カトリックと絶対王政の復活を目指した時代錯誤な専制主義者」で、「だから名誉革命で倒された」というのが古典的な筋書きだが、話はそれほど単純ではないようだ。

　＊日本語版、英語版のwikiがどちらも有益です。

ジェームズ2世がカトリックの復権を目指したことはたしかである。しかし、当時のイギリスが実施していたカトリック差別は明らかに不当なものだったし、プロテスタントが圧倒的な勢力を誇っていたイギリスで、ジェームズ２世が求めたのはさしあたり「カトリックへの寛容」にすぎないのだから、これを「時代錯誤」と評価することはできない。

＊カトリックの復権のためにジェームズがかなり強引な手段を使ったことも事実のようだが、いろいろ強引だったのはプロテスタント側も同様であり、せいぜい「同じ穴のムジナ」である。

ジェームズ2世が、絶対君主政に憧れていたことも事実のようだが、当時はヨーロッパ最大の大国フランスがルイ14世の下で繁栄を謳歌していた時代なのだから、後進国の王としてそれを目指すのが不合理とはいえない。

＊君主の影響力が小さければ小さいほどよいと考えるか、強力な君主の下での繁栄を目指すべきと考えるかは、理想とする国家像の対立にすぎない。

しかし、もちろん、ジェームズ2世が、ブリテン諸島の「近代」からはじき出されたことには理由があった。

ピューリタン革命で処刑されたチャールズ1世の息子である彼は、宗教うんぬんとはほぼ関係なく、長老派とピューリタンを許すことができなかったのだ。

＊ジェームズ2世の推進した宗教的「寛容」策の対象に、長老派と非国教徒は（少なくとも当初は）含まれなかった。

地殻変動＋民主化革命期のブリテン島で、長老派はスコットランド国民のアイデンティティであり、ピューリタン（非国教徒）はイギリスが目指すべきさらなる宗教的・政治的自由の象徴だった。このどちらとも相容れない以上、ブリテン島の将来にジェームズの居場所はない。

ジェームズ２世が、イギリス、スコットランドの両方で王位を追われることになるのは、必然的なことだったと思われる。

⑥名誉革命体制：不安定な統合

しかし、本来、長老派のスコットランドとイングランドのピューリタンは、決して一枚岩ではない。

スコットランドの方は、長老派教会さえ存続できればよいのであって、国王にもカトリックにも恨みはない。ひたすら自由を求めて分裂し、政治的にも過激化しがちなピューリタンとの相性は決してよくないのだ。

長老派を主流とするスコットランドと、活性化するピューリタンを抱え込んでいたイングランドが、名誉革命を機に一つにまとまることができたのは、双方がともにジェームズ２世に嫌われ、対立していたからにすぎない。

＊ともにジェームズ２世に嫌われることになったのは、ピューリタン革命のときに長老派とピューリタンが協力関係にあったからだが、これもその場の勢いだ。

単に「敵の敵は味方」の論理で糾合しただけのイギリスとスコットランドに、永続的な統合をもたらすには、ジェームズ２世にかわる永続的な「敵」が必要だった。

その役目を務めたものこそ、カトリックであり、アイルランド。もっといえば、「カトリックのアイルランド」だったのだ。

「敵の敵は味方」の論理で糾合しただけのイギリスとスコットランド。その永続的統合のため、敵役を務めたのがアイルランドだった

（２）アイルランド

①アイルランドを視界に入れる

ここでは、イングランド、スコットランドがそれぞれ地殻変動（＋民主化革命）を起こし、一応の統合を成し遂げるまでの間、人身御供となる運命のアイルランドがどんな経験をしたのかを見ていきたい。

一般に、イギリス革命（ピューリタン革命と名誉革命）は、アメリカ独立戦争（独立革命）やフランス革命、ロシア革命と比べて暴力の程度が低く、人身被害も小さかったと捉えられている。

＊私自身もそのように書き、その要因を識字率上昇が全国的ではなかったことに求めるトッドの仮説まで紹介したことがある。

しかし、それは端的に誤りである。イギリス革命の暴力性が低かったといえるのは、単にアイルランドを視界から外しているからである。アイルランドの被害を計算に入れるなら、イギリス革命は、他の諸革命にまったく引けを取らない、立派な暴力革命なのだ。

②17世紀前半のアイルランド

17世紀中盤、アイルランドの（潜在的）緊張は高まっていた。16世紀後半に「カトリック化」していたアイルランドに、イギリスの植民事業によって大量のプロテスタントが送り込まれたからである。

ただし、暴発に向かうエネルギーの大きさにおいて、カトリックのアイルランドと、イギリス・スコットランドのプロテスタントが対等でなかったことは抑えておく必要がある。イギリス・スコットランドは急速な大衆識字化の真っ最中であったのに対し、アイルランドの方では、まだその過程は始まってもいなかったからだ。

アイルランドが置かれていた緊張状態は、その意味では、受動的なものだった。そんなとき、対岸のブリテン島で、革命が始まるのだ。

大量のプロテスタントの流入でアイルランドが受動的緊張状態にあったそのとき、イギリスでピューリタン革命が始まる

③ピューリタン革命とアイルランド

イギリス、スコットランドの双方で、民衆が活性化する。イギリスのピューリタンは「反国王＝反カトリック」、スコットランドは長老派（プロテスタント）で行きがかり上「反ジェームズ」だ。

＊ジェームズ２世は親カトリックであった点でアイルランドと親和的だった（実際に常に連携していたわけではない）。

ブリテン島出身のプロテスタントとの関係で、受動的緊張状態にあるアイルランドにとって、この動きは脅威以外の何物でもない。

というところで、アイルランドのカトリックは、先手必勝とばかりに、反乱を起こすのだ（the Irish Rebellion of 1641）。

＊直接の契機は、長期議会（1640年11月〜）とともに始まったピューリタン革命の中で、アイルランド国内のイギリス系（プロテスタント）政治エリートが革命勢力と連帯して反カトリック感情を亢進させたことがある（長期議会では直前までアイルランド総督を務めていた国王の寵臣ウェントワースの弾劾裁判があり（大逆罪で処刑されます）、そのための情報提供者としてアイルランドの議員団も参加していた）。主教戦争（1639-40）でスコットランドの長老派が国王に勝利し自らの信仰を守り抜いたことも、アイルランド・カトリックに勇気を与えたという。

1641年冬ー42年始め、‥‥ロンドンに届いたのは、アイルランドにおけるカトリック反乱の報である。ピューリタン入植者は復讐的なテロル/ポグロムを威嚇していたが、危機感をもったカトリック住民が予防的に反撃して数千人を殺した。この宗派的対抗テロルが「信仰正しき者数十万人の大虐殺」と報道され、パニックを背景に、ウェストミンスタの議会は鎮圧軍の指揮権を獲得した。

近藤和彦『イギリス史10講』126頁

＊「数千人」は約7カ月間に及ぶ反乱でのプロテスタント犠牲者の総数（約4000人と推定（wiki））。

アイルランドのカトリックによるプロテスタントの虐殺はあった。しかし、歴史の年表に特筆されているのが、アイルランドにおける「虐殺」の事実ではなく、イギリスにおける「大虐殺報道」であることには注意が必要である（近藤和彦『イギリス史10講』114頁の年表）。

＊ただし、同時期にはプロテスタントによるカトリックの虐殺もあり、歴史家William Leckeyは「どちらがより残虐だったかは全くはっきりしない」としている（wiki）。

基層に溜まるマグマの量の少なさゆえに、アイルランド・カトリックの反乱が、想定される反撃よりも大きくなることは決してない。他方、大量のマグマが沸騰中のブリテン島では、アイルランドの事件は、事実の何倍も何十倍も大きく、誇張して伝えられ、壮大な反作用を生み出していく。

イギリスのピューリタンは、アイルランドの「先制攻撃」に過剰に反応しーーというより、半ば口実にしてーー反乱鎮圧の名目で軍の統帥権を奪い、国王を倒し、共和国を建設する（ピューリタン革命：共和国成立は1649年）。実権を握ったクロムウェルは、その足で、颯爽とアイルランドの征服（カトリック殲滅）に向かうのである。

＊なお、1641年10月に始まった反乱はアイルランド全土に広がり、組織化されてアイルランド・カトリック同盟（the Irish Cathlic Confederation 以下「カトリック同盟」）による自治運動に発展。鎮圧軍との間での戦争（アイルランド同盟戦争Irish Confederate Wars）が始まる。この後紹介するクロムウェルの征服戦争は、アイルランド同盟戦争の最終フェーズという位置付けになる。

イギリスでの反カトリック感情の亢進に戦慄したアイルランド・カトリックが先んじて起こした反乱を口実に、クロムウェルの征服戦争が始まる

④クロムウェルの征服戦争：近代の幕開け

被支配者側の先制攻撃を口実とした、支配側による殲滅戦。大変既視感のあるこの戦いが、近代の幕開けを告げる戦いであったことは趣深い。

＊私はこれまで、ガザ危機（パレスチナ人虐殺）はアメリカのインディアン戦争だとかイギリスの南アフリカ戦争（ボーア戦争）だとか言ってきたが、一番似ているのは間違いなくクロムウェルの征服戦争だと思います。

近代とは何かを知る鍵となるこの戦争は、一般にはほとんど知られていないと思うので、実際の戦いの概要を少し詳しめにご紹介したい。

• 1649年8月、クロムウェル自身が指揮官として上陸
• 1649年9月　ドロヘダの戦い（Siege of Drogheda）（「ドロヘダの虐殺」とも）カトリック同盟側駐留軍約3000人とカトリックの聖職者および民間人700-800人が殺害された。
• 1649年10月　ウェクスフォードの戦い（Siege of Wexford）（「ウェクスフォードの略奪（Sack）」とも）議会軍は降伏交渉の継続中に町を襲い、約2000人の兵士と1500人の民間人を殺害。略奪後、町の大部分に火が放たれた。
• 以上の2つの事件は、イギリス軍の残虐さを示す事件としてアイルランドの人々の記憶に深く刻まれている。
• 初期の戦いにおける無慈悲なやり方のために、カトリック同盟側が降伏交渉に応じる可能性が失われ、抵抗が激化・長期化したことが指摘されている。
• 戦争末期、議会軍は、食糧庫の破壊、銃後で支援していると見られる民間人の強制移住、（勝手に指定した）「戦闘禁止地域（free-fire zone）」で発見された者はすべて敵と見なして生命・財産を奪うといった戦略を取り、民間人に多大な犠牲を出した。
• 1651-52年（ゴールウェイ陥落が52年）にはほぼ決着するも、ゲリラ戦が続き、イングランド議会が反乱鎮圧を宣言した1653年9月27日をもって終了とされる（その後も散発的な抵抗は長く続いた模様）。
• 軍医として従軍したWilliam Pettyの試算によると、戦闘、飢餓、疫病等によるアイルランド側の死者は1641年以降で618000人（人口の約40%）。うち40万人はカトリックで16万7000人が戦闘ないし飢餓、残りは疾患で死亡したとする。
• 現代の歴史家は上の数字には修正が必要と考えているようだが、少なくとも20万以上が死亡したことは確実とされる。
• 1641年の反乱に関与した者、王党派の指導者、カトリックの聖職者が全員処刑されたほか、約50000人のアイルランド人（戦争犯罪人とされた者を含む）が年季奉公労働者（indentured labourers）（「白人奴隷」とも呼ばれる）として北米や西インド諸島の植民地に移送された。

＊なお、カトリックの聖職者が全員処刑対象者となったのは、1641年の反乱の煽動者とみなされたためという（懸賞金付きで指名手配されたそうです）。

通常、ピューリタン革命（イングランド内戦）の死者数に、アイルランド同盟戦争（クロムウェルの征服戦争含む）の死者は含まれていない。

　＊兵士、民間人（戦闘外を含む）を合わせて12万5000人（wiki）とされる

しかし、アイルランド同盟戦争は、ブリテン諸島における革命軍の対国王、対カトリック戦争の一部であり、かつ、最大規模のものである。死者の多くがアイルランド人であるという（もちろん不合理な）理由以外に、これをイギリス革命から除く理由があるとは思われない。

クロムウェルの征服で、少なくとも20万人以上のアイルランド人が死亡し、5万人が「植民地送り」となった

⑤戦後処理：アイルランド近代の基礎

征服後のクロムウェルが行った処分は、イギリスの近代アイルランド政策の基礎となった、といえる。

• 1️⃣カトリックの体系的差別
• 2️⃣カトリックからの土地の没収

という骨格は、クロムウェルの死後まもなく王政復古がなり（1660年）、名誉革命を経てイギリスが近代国家に生まれ変わった後も、ジェームズ2世の治世における一時期を除き、基本的に維持されることになったからである。

1️⃣については後に回し、ここでは主にクロムウェル政権下で行われた土地処分を見ておきたい。

• イングランド議会は、1652年8月にアイルランド処分に関する法律（Act for the Settlement of Ireland 1652）を制定
• 上述の死刑対象者（1641年反乱の指導者、王党派の指導者、カトリック聖職者）の土地はすべて没収、それ以外の軍の指導者の土地も大部分が没収された
• 「共和国の利益に常に忠実だった者」以外（要するにプロテスタントの議会派以外→全カトリック）は戦争不参加でもすべて反徒とみなされ、所有する土地の4分の3を没収された
• 当局には、（死刑対象者以外で）土地の没収処分を受けた者に共和国政府の指定する代替地を与える権限が付与された
• 実際に代替地に指定されたのはコナハト地方（↓緑の部分）。要するに、カトリックをすべてシャノン川以西のコナハトに閉じ込め、それ以外をプロテスタントの入植地とする政策だ（1653年の法律でカトリックはすべてここに強制移住させられることになった）
• 以上により、カトリックの保有地の比率は、60%から8%に低下した
• この比率は、王政復古で20%に上昇（カトリックの王党派が補償を受けたため）したが、名誉革命後には再び10%に低下した

＊試しに、上のリストの「アイルランド」を「ガザ」、「1641年反乱」を「10・7（2023)」、「王党派」を「ハマス」、「カトリック」を「イスラム教徒」ないし「パレスチナ人」と読み替えていただくと、当時何が起きていたかをリアルに感じていただけると思います。

クロムウェルの征服後に行われた「民族浄化」的反カトリック政策が、近代イギリスのアイルランド政策の基礎となった

⑥名誉革命戦争ーウィリアマイト戦争

カトリックのジェームズ２世を廃してプロテスタントのウィリアム３世・メアリ２世を王位につけたクーデター事件が「名誉革命」と呼ばれるのは、イギリス（イングランド）では（ほぼ）無血革命だったからである。

しかし、ウィリアム３世とジェームズ２世は、アイルランドの地ではしっかり剣を交えている（ウィリアマイト戦争 1689-1691）。

しかも、その戦争では、ジェームズ2世側で参戦した兵士約15000人、民間人を含めると約10万ともいわれる生命が犠牲となっているのである（wiki）。

＊スコットランドはウィリアマイト戦争には参戦していないが、関連する事件としてグレンコーの虐殺（the Massacre of Glencoe 1692）の被害が知られる。

アイルランドの近代

ここまで見てきたように、イギリスの近代は、アイルランドの多大な犠牲の上に成立した。

では、イギリスが安定した国家体制を確立し、経済的飛躍を遂げた後には、イギリスとアイルランドの関係は正常化したのかというと、決してそうではなかった、というのが重要な点だと思う。

実際のところ、私たちがお手本としてきた近代イギリスは、その覇権の終盤まで、一貫して、アイルランド差別・排除政策を、体制の中に組み込んでいたのである。

イギリスのアイルランド差別・排除政策は、決して一時的なものではなかった

①名誉革命体制

名誉革命は、政治面では制限君主制を確立し、宗教面では、厳格な国教会体制（ピューリタン革命以前）とも、過激なピューリタン体制（革命政権）とも異なる、寛容なプロテスタント体制を確立した事件として知られる。

議会が、権利の章典（1688）とともに、寛容法（1689）を制定したことは、教科書にも書かれているほどだ。

教科書の記載を続けると、1707にはイングランドとスコットランドは合同して大ブリテン王国（Great Britain）となり、ウォルポール（在任1721-42）が首相となる頃には責任内閣制が形成される。その間には、イングランド銀行の創設（1694）、国債制度の整備もあり、近代国家イギリスは、この時期、覇権への道をまっしぐらに進んでいる。

しかし、そもそも、名誉革命が、宗教上の寛容を実現したというのは事実ではない。寛容法は、非国教徒のプロテスタントには信仰の自由（独自の信仰集会の開催など）を認めたが、カトリックはその対象外だったのだ。

＊なお、審査法（1673)（国教徒以外の者が公職に就くことを禁止）は廃止されなかったが、非国教徒のプロテスタントに関しては法律の文言を超えて社会活動の自由が拡大していったという。

それもそのはずで、イギリスは、教科書記載の（覇権への）道のりを歩んでいるその裏で、アイルランド統治においては、クロムウェルの征服で強化されたカトリック差別政策を基本的に踏襲した「刑罰法」（英語では単にPenal Laws）体系を整備していくのである。

近代国家イギリスの確立と同時に、アイルランド・カトリック差別の体系化が進行したという事実は、示唆的だと思う。

アメリカにおいて、排除された先住民と黒人奴隷の存在こそが、「われら人民（We the people）」の統合を可能にしたように、イギリスでは、おそらく、差別され否定された「カトリックのアイルランド」の存在こそが、グレート・ブリテン王国の統合を可能にし、選挙権すら与えられなかった多くのイギリス人（スコットランド人含む）に「帝国の臣民」としての意識を付与したのである。

＊人種主義こそがアメリカのデモクラシーの基礎であるとするトッドの指摘、またこの時期のイギリスが実質的には「議会制寡頭政治」であったこと（18世紀初頭で全国民の4.7%（成人男性の15%）、18世紀を通しても成人男性の20%程度しか選挙権を持たなかった）については、下の記事をご覧ください。

アイルランド統治におけるカトリック差別の体系化は、近代国家イギリスの確立と同時に進行した

②アイルランドのアパルトヘイト体制

刑罰法の下でのアイルランド統治は、一種のアパルトヘイト体制といえる。「プロテスタントの優位（Protestant Ascendancy）」と呼ばれるこの体制の下では、アイルランド国民は以下の３種に分類される。

• プロテスタント（国教徒）：支配層
• プロテスタント（非国教徒）：具体的にはピューリタン（イングランド出身）と長老派（スコットランド出身）。刑罰法の下で一定の差別を受ける。（両者の間にも差異があったかもしれないが詳細は（私には）不明）
• カトリック：最下層　刑罰法の下で基本的人権を否定され全面的な差別を受ける。

刑罰法の下でカトリックがどのような扱いを受けていたのか。まずは井野瀬久美恵先生に概要をご説明いただこう。

1695年から施行されたこれら一連の法律は、カトリックを、陸海軍や法曹界、商業上の活動などから締め出し、彼らの選挙権を与えず、行政上の公職に就くことも許さず、土地の購入も禁じた。カトリックの地主には均等相続が強制され、彼らの保有する農地がどんどん細分化される一方、プロテスタントの地主には、イングランド同様、長子一括相続によって土地保有の温存が図られた。けっきょく、アイルランドの大半の土地が没収され、プロテスタントのイングランド人入植者に分配される。カトリックのアイルランド人を全面的に否定することによって、連合王国は、プロテスタントという自らのアイデンティティを構築していった。

井野瀬久美恵『大英帝国という経験』（講談社学術文庫 2017年）103-104頁

私の調査では、差別は以下の項目に及ぶ。

• 公民権（公職就任権、公職選挙権・被選挙権）の否定
• 銃器の所持、軍務、５ポンド以上の馬の所持の禁止
• プロテスタント（国教徒？）との婚姻禁止
• 教育の制限（カトリックの学校設立・運営の禁止、カトリックが若年者に教育を行うことは学校でも家でも禁止、国外で教育を受けることも禁止）
• 大学進学の禁止
• 土地の購入・保有の制限
• 遺産（土地）相続に関する特別ルールの適用

全て網羅したものではないが、おおよそ上記のような差別を受けたので、大前提として、アイルランドの民衆の社会的上昇はあり得なかった。

その上で、農業で生計を立てていく以外にない彼らにとって、実際上、もっとも深刻であったのは、土地相続の問題である。

イギリス法（コモン・ロー）の基本は、男子優先の長子相続制である。アイルランドでもプロテスタント（国教徒？）はこれに従うので、地主の土地は（分割されることなく）そのままの形で子孫に継承される。

＊ただし、第一回で書いたように、この頃には遺言の利用が一般化したため、実際にはかなり自由な相続が可能になっている。

しかし、アイルランドのカトリックには、すべての子供の間での均等相続が強要された。元は自作農が中心であったアイルランドの農民は、改宗するか、さもなければ、土地の細分化に甘んじて（事実上土地を失い）、小作人となるしかなかったのである。

一連の差別は、18世紀末（1770年代以降）の「カトリック救済法」と呼ばれる一連の立法により、法的には緩和に向かった。最終的に、カトリックの公職就任権が認められたのは1829年、ダブリン大学（トリニティ・カレッジ）での学位取得に関する制限が取り除かれたのは1873年である（脱宗教化の頃だ）。

＊なお、カトリックはブリテン島（イングランド・スコットランド）でも差別の対象だったが、圧倒的少数派であったために脅威とは受け止められず、アイルランドよりははるかに事実上の「寛容」の進行が早かったようである。

それでも、イギリスの植民地として、アイルランド人が虐げられる状況は変わらなかった。最終的に、アイルランドの人々が「二級市民」を脱するには、イギリスと戦い、独立を勝ち取る以外になかったのである。

＊イギリスとの関係で「二級市民」と感じていたのは、カトリックの庶民だけではなかったというのも、重要であり、かつ、興味深い点である。17世紀以降、アイルランドの支配層は全員イギリス系のプロテスタントだった。彼らには、反英カトリック勢力への対応に苦慮しつつイギリスの利益を守り続けてきた「アイルランド王国」のエリートとしての自負があり、イギリスが、いつまでもアイルランドを下に見て、イングランドと対等の王国として扱おうとしないことに不満を感じるようになった。アイルランドの自治・独立運動には、こうしたイギリス系のアイルランド人も多く関わっている。（以上につき、山本正『図説 アイルランドの歴史』67頁参照）

イギリスのアイルランド統治は、アイルランド版のアパルトヘイト政策に他ならなかった

③グレート・ブリテン王国への編入（1801）

ここで、アイルランドの法的な位置付けを整理しておこう。

1541年以降、アイルランドは、イギリスの王を国王とする「アイルランド王国」として存在していた。

＊名前だけを見ると独立の王国のようだが、すでに述べたように、単にそういう名前をつけてイギリスが支配していたというだけである。

1707年には、イギリスと（本物の独立王国だった）スコットランドが合併し、グレート・ブリテン王国（Kingdom of Great Britain）を形成したが、アイルランドはこの動きには無関係で、「アイルランド王国」のままだった。

それが、1801年になって、おもむろに、アイルランドはグレート・ブリテン王国に編入されるのだ（Kingdom of Great Britain and Ireland）。

これはいったいどういうことなのか。

連合王国の一員になったというと聞こえはよいのだが、この措置は、インド大反乱にショックを受けたイギリスが、インドを帝国に編入して直接統治下に置いたのと同質のものといえる。

＊イギリスは、東インド会社を通じてインドを間接的に統治していたが、1857年のインド大反乱を契機に東インド会社を解散。インド帝国を成立させて（皇帝はイギリス女王）直接統治下に置いた（1858年）。インド統治の責任者は、国王の代理である総督。

併合により、アイルランド議会（1782年に立法権の独立を獲得していた）は閉鎖され、アイルランド選出議員は代わりに連合王国議会に議席を得た。では、連合王国の政府がアイルランド統治の責任を担うのかといえばそうではなく、引き続き、アイルランド総督が担ったのだ。

＊総督を任命するのは国王の諮問機関である枢密院。

連合王国への編入は、1798年に起きた大規模な反乱（ユナイテッド・アイリッシュメンの反乱）を鎮圧した直後のことであり、その目的は、直接統治による支配の安定化、そして、対仏戦争のための兵力の確保にあったと見られている。

　＊イギリスは1793年からフランス革命戦争に参戦している。

グレート・ブリテン王国へのアイルランドの編入は、直接統治による支配の安定化と兵力確保のための方策にすぎなかった

④ジャガイモ飢饉

兵力確保の準備としてイギリスが行った国勢調査のおかげで、1801年以降のアイルランドの人口は正確に記録されている。

人口の推移を見ると、連合王国への編入が、アイルランドに何をもたらしたか（あるいは「もたらさなかったか」）が如実にわかる。

1806年の人口は約560万人。
1841年には、約817万人のピークに達するが、
1851年には約655万人に落ち込む。
1901年には約446万人と、ピーク時の約817万人から60年間で半減。

以後、第二次世界大戦の終了まで、アイルランドの人口はほぼ減少の一途をたどり、現在に至るまで、1841年の人口を回復できていないのである（2023年で約530万人）。

　＊増加に転じるのは1946年（wiki）。

1841年までの人口増と1851年の人口減の原因は同じ。ジャガイモである。

イギリス本国に対する食糧供給地として、生産した穀物（小麦等）をすべてイギリスに送っていたアイルランドでは、ヨーロッパの他地域に先駆けて、18世紀にはジャガイモを食べていた。

　＊ヨーロッパで食用として普及するのは19世紀。

19世紀前半の数十年は、フランスとの戦争のために海外からイギリスへの食糧供給が滞った時期で、この時期にアイルランド農業は大いに発展を遂げた。ついでにジャガイモもたくさん採れて、人口が増えたのだ。

ところが、1845年、46年と連続でジャガイモが不作に陥る。それで人口が激減したのである。

　＊原因はアメリカから入ってきたウィルスによる胴枯れ病。

飢饉と栄養失調に発疹チフスや赤痢といった疫病の発生、街にあふれる物乞いの群れ。政府が雇用対策として行った公共事業では、日当めあてに道路工事の作業に集まった人たちが、飢えのために次々と亡くなった。埋葬費が貯まるまで死体は埋められず、腐敗するにまかされたため、疫病被害はさらに拡大した。飢饉が収束し始めるのは1851年頃だが、同年の国勢調査では、10年間に162万人の人口減少が確認されている。

井野瀬・99-100頁

地獄絵図である。
でもジャガイモの不作なら仕方ない。
そう思われるでしょうか。

実は、大飢饉の時代、凶作だったのはじゃがいもだけであり、イギリスに輸出された穀物で、当時のアイルランドの人口の2倍を養えたと算定されている。また、イギリス市場の需要の変化に呼応して耕地から放牧地への転換が進行中だったことから、畜産物の生産も増大傾向にあった。飢饉は人災ーー。しかも、放牧地確保のため、借地料を払えなくなった人たちは即刻、強制的に土地を追われた。だが、アイルランドには、彼らを吸収する産業などなかったのである。

井野瀬久美恵『大英帝国という経験』108頁

⑤問題を輸出する「帝国」

以後、アイルランドからの人口流出は加速する。それ以前からあったブリテン島や北米への移民がこれを機に激増し、その流れが止まらなくなるのである。

しかし、イギリスはこれを止めようとはしなかった。実はこの時期、イギリスの農村でも人口圧が高まり、まずは都市へ、次いで海外へ、という流れによる人口流出が急増していたが、イギリスはこれも意に介さなかった。

移民という安全弁がなければ、1840-50年代のイギリスとアイルランドの社会がどうなっていたか、想像することさえ難しい

エイザ・ブリッグズ『改良の時代 1783-1867』（1959）（井野瀬・120頁から孫引き）

そう。イギリスにとって、移民は、つねに「イギリス社会にとって好ましくない人たちを排除する手段」（井野瀬・121頁）であり、問題解決の方法だったからである。

イギリスは、1660年代以降は北米に、アメリカが独立した後はオーストラリアに囚人を送った。

＊アイルランドで反乱を起こした人々もオーストラリアに送られました。オーストラリアの名誉のために付け加えておくと、植民地時代初期にオーストラリアにやってきた人々は「16歳から35歳までの若い健康な男たちが大半だった。彼らの犯した罪の約８割が窃盗で、しかも半分が初犯だったという。その意味で、彼ら囚人は、当時のイギリスの一般労働者と何ら変わらなかった」（井野瀬・121頁）。

社会不安による窃盗の横行、人口過剰による食糧不足、抑圧された人々による反乱。近代イギリスは、こうした問題を政治的に解決する代わりに、一貫して「輸出」することで対処した。「イギリスは断じて帝国ではない」と私が考える所以である。

⑥アイルランドのその後と北アイルランド紛争

アイルランドは、独立戦争、内戦を経て、1922年にアイルランド自由国（完全な独立国ではなくイギリス連邦内の自治領(Dominion））として独立。1949年には、イギリス連邦を離脱した。

＊独立戦争の後に調印された講和条約で、①アイルランド自由国はグレートブリテン王国から独立してイギリス連邦（Commonwealth）内の自治領（Dominion）となり（カナダ等と同じ地位）、②北アイルランドにはアイルランド自由国にとどまりグレートブリテン王国を出るか、自治領としてグレートブリテン王国にとどまるかの選択権が与えられることが決まった。条約締結に関わった人々は、これを「完全独立への第一歩」として支持を求め、議会はわずかな票差でこれを批准したが、即時完全独立を求める反対派との間で内戦が勃発。政府軍が事実上勝利した後でようやくアイルランド自由国憲法が成立、自由国の（イギリス連邦内での）独立が実現した。

独立によって、アイルランドのカトリックがみな解放されたかというと、そうではない。北アイルランドが分離したからだ。

アイルランドが自由国として独立した1922年、北アイルランドは自由国から離脱し、グレート・ブリテン王国の自治領の地位を得た。

前回書いたように、北アイルランド（アルスター）の人口構成は、他の地域と違っていた。「イギリス化」のための大規模な植民事業が行われた結果、支配層（地主階級）だけでなく、庶民の間でも、イギリス出身者（プロテスタント）の割合が高くなっていたのだ。

だからこそ、彼らはアイルランド自由国から離脱することを選んだ。それはよくわかる。問題なのは、しかし、北アイルランドにも、アイリッシュのアイデンティティを持つカトリックが多数住んでいる、ということなのだ。

有権者の多数を占めるイギリス系プロテスタント（ユニオニスト）は権力を独占し、プロテスタントの支配を維持するべく、政治的・経済的にカトリック住民を差別する政策を取り続けた。

＊ユニオニストは、イギリスとの連合（イギリス領にとどまること）を絶対的な方針とする立場、ナショナリストはアイルランドとしてのアイデンティティを重視するので北アイルランドの場合はアイルランドとの統合を求める立場となる。

‥‥北アイルランドは1921年に自治国家として成立した。しかし、その社会は、多数とはいえ３分の２、あるいは地域によっては少数派であるプロテスタントのユニオニスト（イギリスとの連合派）がカトリックを強権的に支配する構造であった。それを支えたのが、

（１）普通警察や武装警察に加えて、独立戦争中に編成された特別警察（なかでもBスペシャルとよばれたパートタイムの武装警察がもっとも凶暴であった）と容疑者を無期限に拘留するインターンメント（予防拘禁）などによる治安体制

（２）比例代表制の廃止、複数選挙権制（普通選挙権に加えて、資産家に認める企業家特権などー公民権運動が始まると廃止）やゲリマンダー（特定政党が有利になる不自然な選挙区割）などによる各地方議会のプロテスタント独占

であった。それによってカトリックの失業率がプロテスタントのつねに2倍以上という職業差別など、従来からあったカトリック差別の社会構造がいっそう極端に固定されてしまった。その基盤にはカトリック住民とプロテスタント住民の宗派対立意識があるが、それがいっそう拡大、固定されたのである。

日本大百科全書（ニッポニカ）「北アイルランド紛争」［堀越智］ より一部抜粋

つまり、アイルランドが独立し、イギリスのくびきから（ほぼ）解放された後も、北アイルランドには「プロテスタントの優位」に基づく「アイルランド版アパルトヘイト」が残った（そしてイギリスはこれを放置した）、ということである。

北アイルランド紛争とは、基本的に、この「アパルトヘイト」をめぐる闘争なのだ。

＊私は知りませんでした。過去に調べたこともあると思いますが、こういう話だとピンときてはいませんでした。大変ショックというか驚きました。

そういうわけなので、北アイルランド紛争は、決して、「北アイルランドにおける宗教対立」の問題などではない。

北アイルランド紛争は、単純に、イギリスのアイルランド支配（アパルトヘイト政策）の問題であり、自らが引き起こしたその問題を「自治」に任せて放置したゆえの問題なのだ。

北アイルランド紛争は、分離した北アイルランドに残存した「アパルトヘイト政策」をめぐる闘争だった

おわりに

いかがでしょうか。

私は、知っているようで知らないことが多く、調査の間、いちいち「ええっ！」とか「きゃー」とか、ジェットコースターに乗っているような気分でした。

フランスと戦って島国となってもまだ権威の軸を持たなかったイギリスは、アイルランドに敵役を押し付けてグレート・ブリテン王国を築き、大量のアイルランド人の血の上に近代化を達成し、アイルランド・カトリックの隔離と差別を国家統合の基礎として、世界に冠たる植民地「帝国」を築きました。

そのイギリスは、現在、後継者たるアメリカ「帝国」の崩壊を前に、ウクライナを表に立てて対ロシア戦争を仕掛け、イスラエルによるガザ・レバノン侵攻を猛烈に支援し、反イスラエル闘争を固い決心の下に遂行するイエメンと戦争をしているわけですが、この顛末は、いかなる意味でも、偶然とはいえない、と私は思います。

＊思えば、アイルランドは、南アフリカと並んで、ガザ虐殺に対して強い反応を示した国だった（国際司法裁判所への訴訟提起への関与など）。

いま世界で起きていることは、イギリス・アメリカに率いられて私たちが歩いてきた近代の道のりの、かなり必然に近い帰結であるに違いないのです。

・　　・　　・

「でも、ねえ‥‥」

ため息をついたところで、話は本編の方に戻ります。

しかし、彼らだって、決して、好きで「抗争と掠奪」に明け暮れているわけではないはずです。そのことは、150年間、西欧人になろうと努力し続けた私たちが一番よく知っている。私たちがなんか知らないけどつい長いものに巻かれて周囲と同じように行動してしまうように、彼らは彼らで、なんか知らないけど、自由を叫び、争い、奪ってしまうのです。

「トッド後」の近代史３ー③

どうして、核家族が先頭を走ると、世界はこんなふうになってしまうのか。元の道に戻って、探究を続けましょう。

＊余談ですが、スコットランドの自治・独立運動がとくに活性化したのは、イギリスとアイルランドが共にEUに加盟した1970年以後のことのようです（wiki）。何か関係があるでしょうか‥

主な参考文献

• 近藤和彦『イギリス史10講』（岩波新書、2013年）
• 木畑洋一・秋田茂編『近代イギリスの歴史』（ミネルヴァ書房、2011年）
• 川北稔・木畑洋一編『イギリスの歴史』（有斐閣アルマ、2000年）
• 井野瀬久美恵『大英帝国という経験』（講談社学術文庫、2017年）
• 山本正『図説 アイルランドの歴史』（河出書房新社、2017年）
• 佐藤賢一『英仏百年戦争』（集英社新書、2003年）
• エマニュエル・トッド『我々はどこから来て、今どこにいるのか？ 上』（文藝春秋、2022年）
• エマニュエル・トッド『家族システムの起源Ⅰ ユーラシア 下』（藤原書店、2016年）
• エマニュエル・トッド『新ヨーロッパ大全Ⅱ』（藤原書店、1993年）

目次

• はじめにーイギリス史の根本問題
• イギリスの地殻変動ー民主化革命と一体化
• イギリスの宗教改革ー国教会とは何か
• 絶対核家族の100年
  • （１）政治・宗教の近代化
  • （２）グレート・ブリテン島の統一
• イギリスのアイルランド支配
  • （１）中世
    • ①ローマ教皇の勅書が発端に（1154年）
    • ②適当なアイルランド支配
  • （２）テューダー朝（1485-1603）
    • ①アイルランドはなぜカトリックになったか
    • ②アイルランド王国の樹立：キルデア伯の反乱
    • ③デズモンド伯の反乱と九年戦争
    • ④征服完了と植民事業
    • ⑤アメリカ植民へ

はじめにーイギリス史の根本問題

「トッド後」の視点でイギリス国家史を見る場合、根本的な問題は、「イギリスには、結局、権威の軸が生まれなかった」ということである。

＊通常は直系家族の誕生とともに権威の軸が生成する。家族システムの進化と国家の関係についてはこちら、国家の成立にとっての権威の意義についてはこちらをご覧ください。

ヨーロッパの国家の多くは、原初的核家族であった時代に建国しているが、建国後には家族システムの進化が起こり、部分的にであっても、直系家族の地域が生まれている。中には、イタリアやポルトガルのように、ローマないしイスラムの遺産として共同体家族を備えている国もある。

＊イギリス以外でほぼ全域が核家族で占められている国はデンマークだけである。オランダですら（？）11州のうち５州は直系家族なのだ（『新ヨーロッパ大全』（II 206、226頁）。

フランス、ドイツ、ついでに日本の場合、歴史の基本構造はこうである。

①外部から権威を借り受けて建国：ヨーロッパの場合はローマ帝国の遺産であるキリスト教（一神教の教えと教会制度）、日本は中国の影響（中華帝国皇帝と並び立つ者としての天皇の権威）のおかげで建国を成し遂げる。

②直系家族が生成：直系家族の生成とともに国内に自前の権威が生成してくると、しばし、借り物の権威と地物の権威の綱引きが続く。

③地物の権威が勝利し、その国の国柄にあった国家が完成：ドイツと日本の場合は直系家族の国家が、フランスの場合は国内の直系家族と平等主義核家族の間の争いを経て平等主義核家族の国家が成立。

＊フランスについてはこちら、ドイツはこちら、日本はこちらをご覧ください。

イギリスの場合はどうか。

イギリスも、建国に際してキリスト教の権威を借り受けている点は同じである（5️⃣6️⃣）。

フランス、ドイツ、日本では、この後、国内で（内発的に）直系家族が生成したが、イギリスの場合、直系家族の権威もまた、国の外から、「征服」を通じてもたらされた（ノルマン・コンクエスト6️⃣）。

フランス貴族のノルマン人が持ち込んだ萌芽的な直系家族はイギリスには定着せず、上からの押しつけに対する反動で、自由（権威なし）にこだわる頑なな核家族（絶対核家族）を生成する。

＊直系家族は王侯貴族の間では細々と（「遺産の不分割」（単独相続）の実行というレベルで）生き残ったが、萌芽的な状態からさらに劣化することはあっても、強化されることはなかったと思われる。見よう見まね、へなちょこの根なし草なのだ。

結局、最後まで、イギリス国内に権威の軸が生まれることはなかったのだ。

したがって、家族システムから見る限り、イギリスはアメリカとまったく同じ。同じメンタリティである。

ところが、アメリカとは異なり、イギリスには、建国から数えれば1000年、テューダー朝の成立から数えても500年の歴史がある。

そう。ここがいちばんの謎なのだ。

いったい、彼らは、この500年間、どうやって権威の軸もなしに、王国をまとめ、連合王国に発展させ、イギリス「帝国」を築き上げ、そして‥‥ 成熟したヨーロッパの大国として一定の存在感を維持するなどという偉業を成し遂げてきたのだろうか。

権威なしのイギリスは、どうやって、500年の歴史を乗り切ってきたのか？

イギリスの地殻変動ー民主化革命と一体化

家族システムが未発達の時代に「借り物の権威」によって建国した国は、国の内部で家族システムの進化が起き、かつ、識字化による（一定の）民度の上昇を見たとき、システム改変のための地殻変動期を迎える、というのが私の依拠する仮説である。

＊なお、ここでいう「識字化による（一定の）民度上昇」は、民主化の条件である「男性識字率50%超」とは異なる概念である（下の図は日本の事例。識字層の緑色の部分がそれにあたる↓）。

日本の場合には、南北朝の動乱（1336-1392）と応仁の乱（1467-1477）の辺り、ドイツの場合には宗教改革（1517-）から三十年戦争（1618-1648）の辺りがそれに当たると私は見ているが、イギリスの場合はどうだろう。

＊こちらの記事では深く考えずに「百年戦争や薔薇戦争」と書きましたが、現在の私は、百年戦争はフランスの地殻変動（の少なくとも一部）だが、百年戦争・薔薇戦争のときのイギリスはまだその時期を迎えていなかったと考えています。お詫びして訂正いたします。

イギリスにおける絶対核家族の生成時期を、トッドは1550-1650年の100年間に求めている（『我々はどこから来て、今どこにいるのか』上・318頁）。

イギリスにおけるこの100年間は、イギリスで識字率が急上昇し、成人男性の50%を超えていく時期でもある。つまり、イギリスの場合、家族システムの生成に伴う地殻変動の時期と、近代化（識字率上昇による民主化）の時期が、ほぼ同時にやってくるのだ。

＊イギリスの男性識字率50%超は1700年。

多くの国が二度経験した激動を、彼らはいっぺんに経験する。宗教改革と近代化革命が連続してあるいはほぼ一体化した形で発生するのもそのためだ。

しかしともかく、彼らはこの100年の地殻変動と革命を通じて、近代イギリスの基礎を確立することになる。

イギリスは、1550−1650年の100年間に、地殻変動期と民主化革命期を同時に迎える

イギリスの宗教改革ー国教会とは何か

絶対核家族が生成しても、識字率が上がっても、それでもイギリスに権威の軸は存在しない。この点を頭に入れておくとよくわかるのが、イギリスの宗教改革である。

国教会を設立するのはヘンリー8世だが、当時のイギリス国家の課題を理解するため、バラ戦争に勝ち抜いて王位に就いた先代ヘンリー7世から話を始めよう。

テューダー朝の創始者、ヘンリー7世（在位1485-1509）の時代には、王権の基礎固めこそが最重要課題だった。それには、国内での権力基盤の強化のほかに、国際的承認を得て王朝の権威を高め、ヨーロッパの一君主としての地位を確立することが欠かせない。ヘンリー7世は外交に奔走し、近隣の国々との友好関係の樹立に努めた。

＊例えば、大国スペインから王太子妃を迎えて同盟関係を樹立し、長女はスコットランド王ジェームズ4世、次女はフランス王ルイ12世と結婚させた。なお、王太子妃となったのは、カスティーリャ女王イサベルとアラゴン国王フェルディナンドの娘キャサリン・オブ・アラゴン。ヘンリー7世の長子アーサーの妃となったが、アーサーが早逝したため、ローマ教皇の特別の許可を得て次男ヘンリー（8世）の妃となった。

次のヘンリー8世（在位1509-1547）の時代になると、目標が一段階上がる。自らを「ヨーロッパの隅に位置する王国の小さな君主」と述べた彼は、その「小さな君主」を脱し、大国の君主と並び立つことを目指した（木畑洋一・秋田茂『近代イギリスの歴史』（ミネルヴァ書房、2011年）西川杉子］32頁）。

大国と同盟を組んで喜んでいる場合ではない。ローマ教皇や諸外国から自立して、世界の中心に立たなければ。

＊ということで、ヘンリー8世は、フランスに侵攻したり、神聖ローマ皇帝の選挙に立候補したり、マルティン・ルターを批判する文書を公にしたりと、華々しい活動を展開した。

ヘンリー8世は、イギリスの宗教改革を「上訴禁止法」の制定（1533年）からスタートした。この法律は、国内の「契約や婚姻などをめぐる係争、訴訟」について、ローマ教皇やその他の国外の法廷に上訴することを禁じる法律で、直接的な目的は、ヘンリー8世の最初の妻キャサリンとの離婚および愛人アン・ブーリンとの再婚について、ローマ教皇の介入（による妨害）を防ぐことにあった。

＊キャサリンとの間に男子がなく王朝が存続の危機にあったところ、愛人であったアン・ブーリンが身籠ったので、急いで彼女を正妻としてその子を世継ぎにしたかった、というのが最大の理由のようだ（結局、生まれた子供は女子〔エリザベス〕だった）。

しかし、離婚問題がなかったとしても、やがて地殻変動期を迎え、絶対核家族に相応しい国家の建設に向かうイギリスにとって、ローマ教会からの独立は、いずれは達成しなければならない課題であったはずだ。

その〔上訴禁止のー辰井注〕根拠として、イングランドを「至上の長にして国王」によって統治された「インパイア」とする法文には、イングランドにおける聖俗両面にわたる最高の主権は国王にあることを承認させ、ローマ教皇や神聖ローマ帝国皇帝といった国外の権威を拒絶する強固な意志が表れている。つまりこの議会制定法は、ローマ教皇を地上における「神の代理人」とする超国家的なキリスト教共同体からの、主権国家イングランドの独立宣言とみなすことができるだろう。翌年には改めて、国王を「イングランド教会の地上における唯一最高の長」とする議会制定法、すなわち「国王至上法」が成立し、イングランドの教会のローマ教皇からの独立が確定した。

木畑洋一・秋田茂『近代イギリスの歴史』（ミネルヴァ書房、2011年） 33頁［西川杉子］

しかし、イギリスには問題があった。

イギリスらしい国家に生まれ変わるため、「借り物の権威」は脱ぎ捨てなければならない。しかし、フランスやドイツと異なり、イギリスには、その代わりとなるはずの「自前の権威」は育っていないのだ。

イギリスの宗教改革では、国王を首長とするとするイギリス国教会という制度が作られ、約500年の長きにわたって生き続けることになった。

イギリス国教会の組織構造や典礼は基本的にローマ教会と同じで、その実態は「名称と責任者を変更しただけのローマ・カトリック教会」である。

＊聖職者の階級構造も同じだし、総本山がカンタベリーであるのも同じ（カンタベリー大聖堂はキリスト教布教のためにローマ教皇に派遣されたアウグスティヌスが作った教会で、イギリスにおけるローマ・カトリックの中心）。その後、教義の方はイギリス流に変化していくが、ヘンリー8世の段階では教義もカトリックそのままである。

「自由のみ」（権威なし・平等なし）の絶対核家族が成立し、それに合わせた国家体制の変革が完了してもなお、権威的な教会制度が生き残ったのはなぜか。

答えははっきりしていると思う。ローマ・カトリック教会が構築してくれた縦型のヒエラルキーに基づく行政機構、そしてそれを支える「疑似権威」なしに、国家は立ち行かなかったからだ。

テューダー朝とステュアート朝のイギリスについて、トッドは次のように指摘している。

‥‥テューダー朝とステュアート朝の国家は「強い国家」であった。「強い国家」の社会保障システムが、絶対核家族の機能を下支えしていたのだ。ただし、その国家には官僚機構が欠けていた。ヨーロッパでいち早く機能した国家ではあったが、実際には大概、議会を通して中央集権的に国法を発布するだけに甘んじ、それらの法を各地域に強制する手段は持っていなかった。救貧法が教区ごとに具体化されたのは、地元のほぼ自主的な意志を基礎にしてのことだったのであり、その管理運営に当たったのも地域の上層農民であった。

302-303頁

トッドは「地域の上層農民」のみに言及しているが、救貧法の運用にあたって教区教会が大きな役割を果たしたことは疑いない（こちらに関連する記述がある）。実際、教区の司祭は、住民の洗礼、結婚、埋葬を記録する、一種の行政官でもあったのだ（近藤・101頁）。

直系家族が定着したドイツやスコットランドでは、システムの再編にあたって、ローマ・カトリック教会に由来する行政秩序（教会組織）をいったん放逐し、新たな（自前の）秩序に置き換える必要があった。

＊スコットランドは宗教改革でプロテスタントとなり、教義においてはカルヴァン派、教会制度は長老制を採用する（教皇を頂点とする聖職者の階層序列を否定する認）。長老派教会は以後スコットランドの宗教的・政治的アイデンティの重要な部分を形成していく（後で出てきます）。

反対に、直系家族が定着せず、生成もしなかったイギリスは、近代国家に生まれ変わるその時にも、ローマ・カトリック教会由来の権威構造にしがみつくしかなかったのだ。

絶対核家族（権威なし）のイギリスに権威的な教会制度が残り続けたのは、ローマ・カトリック教会由来の権威構造なしには国家が立ち行かなかったからである

絶対核家族の100年

国教会の樹立によって、イギリスはローマ・カトリック教会からの独立を果たしたが、これは「彼ららしい国づくり」の第一歩にすぎない。

絶対核家族（自由のみ）生成中のイギリス、宗教的情熱と社会参加への欲求が渾然一体となったマグマが煮えたぎる基層の上で、権威主義的な教会制度とそれに支えられた政体を、そのままの形で維持することができるはずはないのだ。

というわけで、以後の100年間、イギリスは本物の革命期を迎え、２つの事項を成し遂げる。

• 1️⃣近代的な政治・宗教体制の確立（立憲君主制・プロテスタントの信仰の自由（寛容））
• 2️⃣グレートブリテン島の統一（Kingdom of Great Britainの樹立 イングランドとスコットランドの合併）

しかし、この２つの事業は、いずれも、絶対核家族のイギリスには決して容易ではなかったはずのものである。順番に確認していこう。

（１）政治・宗教の近代化

いわゆるピューリタン革命（1642-1660）で、革命勢力は、チャールズ2世を処刑して共和政を樹立し、国教会を廃止する。

　＊主教制を廃止し長老制的な教会制度に変更したらしい（1649）。

君主制および（主教制の）国教会制度は、王政復古（1660）により復活するが、名誉革命（1688）に際して、国王は「権利の宣言」を承認することで議会の権限および王権の制限を認め（立憲君主制）、国教徒以外のプロテスタントの信仰の自由も認められた（寛容法）。

　＊権利の宣言は「権利の章典」（Bill of Rights）として立法化。

この時点で、穏健な君主制と寛容な教会制度が成立。やがて君主は「君臨すれども統治せず」となって議会主権が確立し、脱宗教化とともに宗教は問題でなくなって一件落着（近代化の完了）、というのが教科書的な筋書きである。

イギリスは、国王と国教会という「疑似権威」の存在感を低下させることで近代国家を作ったわけだが、ここに謎が潜んでいることはすでにお気づきと思う。

既存の権威を否定するのはよいが、イギリスに、新たな権威は生まれていない。その状況で、どうやって、新たな行政機構を構築し、また、近代国家に生まれ変わるための求心力を得たのだろうか。

（２）グレート・ブリテン島の統一

現在のイギリスの正式名称は、グレートブリテンおよび北アイルランド連合王国（United Kingdom of Great Britain and Northern Ireland）。イングランド、スコットランド、ウェールズ、北アイルランドという４つの国（country）が同じ一人の王の下に統合された連合王国という建付である。

＊北アイルランドに関してはcountry、province、regionなどいろいろな言われ方をするらしい（wiki）。

この基礎となったのが、1707年のブリテン島統一（Kingdom of Great Britainの成立（イギリスとスコットランドの合併））だ。

＊ウェールズはだいぶ前に事実上併合されていた（エドワード1世による征服：1277-1283）。

私は、イギリスがブリテン島を統一できたこと自体は、「謎」とは思っていない。

イギリス、ウェールズ、スコットランド（の主要部分）は、いずれもローマ帝国の属州であった地域であり、ローマ由来の土地制度、ローマ・カトリック教会由来の教会制度（＝行政機構）を共有している。

ローマの遺産を足がかりに成立させた国家で、新たな秩序体系の基盤となりうる「地物の権威」も発生していないのならば、これらの地域が一つにまとまるのは、ごく自然なことなのだ。

ただし、難所はあったと思う。それが、（とくにこの時期の）スコットランドだ。

前回書いたように、この時期か、あるいは少し前に、スコットランドの西部には、直系家族が生成していた。

しかも、スコットランドは、やはりイギリスと同時期（か少し早め）に、識字率急上昇の時期を迎えている。

イギリスの「地殻変動＋民主化革命」期は、同時に、スコットランドの「地殻変動＋民主化革命」期でもあったのだ。

ブリテン島の中央部で、異なる家族システムに立つ若者たちの自己主張が衝突する。この時期、宗教的・政治的に独自の存在感を放っていたスコットランドの統合は、イギリスにとって、決して簡単ではなかったはずなのだ。

・　　・　　・

「これらの謎を解く鍵は、アイルランドにある。」というのが、私の提示する仮説である。

全体像を把握するため、少し遡って、イギリスとアイルランドの関係を確認していこう。

絶対核家族（権威なし）のイギリスが、近代国家を誕生させ、ブリテン島を統一することができたのは、アイルランドを犠牲に供したためである（仮説）

イギリスのアイルランド支配

（１）中世

①ローマ教皇の勅書が発端に（1154年）

イギリスのアイルランド支配の発端は、1154年にローマ教皇がイングランド王にアイルランド領有を認めたことにある（教皇勅書）。しかし、このとき、アイルランドに対して野心を持っていたのは、イギリスではなく、ローマ教皇であったようだ。

＊このときの教皇はローマ教皇として唯一のイングランド出身者ハドリアヌス4世。イングランド王はヘンリー2世。なお、教皇が勅書を発布したという事実の真実性には争いがあるそうだが「16世紀半ばまでイングランド王によるアイルランド領有権の根拠として生き続けた」のは事実だという（山本正『図説 アイルランドの歴史』（2017年、河出書房新社）23頁）。

この時期は、ヨーロッパにおけるローマ＝カトリック教会の権威が最高潮に達しようとしていた時期である。

＊ちなみにカノッサの屈辱（叙任権闘争の過程で教皇に破門された神聖ローマ皇帝が雪の中で３日間土下座（ではなく断食と祈り）してようやく教皇に赦免された事件）が1077年。叙任権闘争終結後のインノケンティウス3世（在位1198-1216）が教皇権の絶頂期とされる。

ローマ教会の影響はアイルランドにも及び、12世紀前半にはちょうどアイルランドが教皇の許可の下で教会組織を整備したところだったのだが、その教会改革が完成した直後に、教皇はイングランド王にアイルランド領有を認める勅書を出したのだ。　

明確な理由は不明のようだが、この改革を通じてアイルランドの教会が独自の発展を遂げている事実を知り、ローマ＝カトリック教会の支配を強めるためにイングランド王の助けを借りようとした、というのが考えられる筋書きの一つである。

＊この教会改革で、アイルランドの教会は、イングランドのカンタベリー大司教の管轄下から離れて、アイルランド北東部のアーマー大司教をトップとする独立組織に生まれ変わっていたので、アイルランド人としては「えーっ」という感じだと思う。

しかし、ヘンリー2世の方は、この件には関心を持たなかったようで、彼は教皇からの勅書を放置した。20年後に、彼は自ら兵を率いてアイルランドに赴くが、それは、ヘンリーの政敵がアイルランドに拠点を築いていたからであって、教皇とはまったく関係がない。

＊では、この勅書には、同時代的な意味は何もなかったかというとそうでもなく、アイルランドがローマ教皇の承認を得てアイルランド人自身の王国を築く道を閉ざした可能性があると指摘されている（木畑洋一・秋田茂編著『近代イギリスの歴史』（ミネルヴァ書房、2011年）17頁［鶴島博和］）。イギリスがそうだったように、当時のヨーロッパでは、国王は、教皇の許可を受けて、教皇の権威の下で戴冠するのが通例だった（スコットランドでも1306年にロバート1世（ロバート・ブルース）が同様の方式による戴冠式を行なった（教皇の事前の許可はなかったが1324年に事後的に承認を受けている））。教皇がイギリス王の統治権を認めたということは、アイルランドの王を承認される可能性はなかったと考えられるからである。

②適当なアイルランド支配

ただし、この時期のイギリス国王はやる気がなかった（百年戦争やバラ戦争でそれどころではなかった）。イギリス国王は名目上アイルランド太守（Lord of Ireland）を兼ね、イギリスからの植民もそれなりに行われた。しかし、‥

‥ イングランドからの渡来勢力がアイルランド全島を支配下に置くことはついになかった。追い込まれたゲール氏族勢力も、しだいにアングロ＝ノルマンの軍事技術を習得、スコットランドから流入してきた傭兵集団をかかえて軍閥化し、徐々に奪われた土地を奪回していった。中世末期には、アングロ＝ノルマンの子孫で自らのイングランド系であることを自覚する領主が支配する地域（「イングリッシュ・アイルランド」）‥とゲール氏有力氏族ーアングロ＝ノルマンの子孫でありながらほとんどゲール化していた領主も含むーが支配する地域（「ゲーリック・アイルランド」）の面積は、ほぼ半々になっていた。なお、前者が優勢だったのはレンスタとマンスタ、後者が優勢だったのはアルスタとコナハトである。

川北稔・木畑洋一編『イギリスの歴史』（有斐閣アルマ、2000年）40頁［山本正］

1450年の時点で、イギリス系の領主が支配した土地は、アイルランド島のせいぜい半分（↑）。

そのイギリス系領主たちも王権から自立した勢力となっており、王権による支配が及んだのは「The Pale」と呼ばれるわずかなエリアだけだった。しかも、国王はその支配を総督（イギリスの大貴族が務めた）に丸投げしていたので、イギリス国王の支配は及んでいないようなものだったのだ。

1500年以前、イギリス系の領主の支配地域はアイルランド島の半分に満たず、国王の直接支配はほとんど及んでいなかった

（２）テューダー朝（1485-1603）

①アイルランドはなぜカトリックになったか

イギリスがアイルランド支配に本腰を入れて取り組むのは、ヘンリー8世（テューダー朝２代目）以降である。

国内における集権化の推進と並行して、イギリスはアイルランド支配の実質化に向けて改革を進める。これに、元々の支配層や、元々の支配層の下で暮らしていた人々が反発し、16世紀のアイルランドは「反乱の世紀」といった趣になっていくのだ。

しかし、イギリスとアイルランドは、なぜ、そんなに激しくぶつからなければならなかったのだろうか。

＊スコットランドとは異なり、アイルランドの識字化はあまり進んでいなかったので、支配層以外の人々は、よりよい支配者が入ってくれば大人しく従った可能性が高いと思う。その場合、支配層にも勝ち目がないので、ほどほどに名誉ある地位を確保できるならば、最終的には王権に従ったのではなかろうか。しかし、アイルランドの旧支配層（ゲール系）の反乱は（なんと！）旧支配層が全員処刑され（または）亡命して島からいなくなるまで続くのだ。

その答えは、一般的には、宗教の違いに求められているように思う。こんな感じで（↓）。

全ヨーロッパでプロテスタント（宗教改革勢力）VS カトリック（対抗宗教改革勢力）の抗争が過熱する中、宗教改革の只中にあり、国教会体制を堅持しなければならないイギリスは、国内のカトリック勢力に対しても強行路線を取らざるを得なくなる。アイルランドがカトリックの地盤であり、対抗宗教改革側に肩入れする以上、アイルランドがイギリスの「敵」となり、制圧の対象となっていくのは、やむを得ないことだった。

しかし、アイルランドは、本当に、最初から「カトリック」（対抗宗教改革勢力としての）だったのだろうか。調べてみると、この点には、大いに疑問の余地がある。

アイルランドは5世紀以来のキリスト教地域で、独自のケルト教会を発達させていたことで知られる。12世紀の教会改革で司教区が整備され、修道院も独自のものから大陸由来の新たな修道院（シトー会）に代えられていたが、彼らが抱いていた信仰が、宗教改革以前の素朴なカトリックであったことは疑いない。

＊宗教改革以前には西ヨーロッパのキリスト教は一つだった。それが素朴なカトリックだ。カトリックは宗教改革に対抗する過程で再定義され、対抗宗教改革勢力としてのカトリックとして生まれ変わっていく（↓こちらをご参照ください）。

しかし、素朴なカトリックと「対抗宗教改革勢力としてのカトリック」は異なる。イギリスが踏み込んでくる前のアイルランドに、宗教改革の影響は及んでおらず、彼らが「対抗宗教改革勢力」となる機縁はなかった。

彼らがヨーロッパの対抗宗教改革勢力と結託し「プロテスタントの敵」に育っていくのは、16世紀後半なのだ（↓）。

1540年代にアルスター地方ティローンのオニール族のもとを訪れたイエズス会士はまったく冷淡な対応しか得られなかったという。こうした地域で対抗宗教改革派が地歩を築くようになるのは、統治改革に対する既存勢力の抵抗が激化する世紀後半になってからであった。カトリックの対抗宗教改革が、こうした改革抵抗勢力に、王権＝プロテスタントに対する反抗の正当性を付与したのである。

山本正『図説 アイルランドの歴史』（河出書房新社、2017年）40-41頁

なるほど‥
つまり、こういうことだな？

アイルランドがカトリックであるのは、イギリスがアイルランドを同化・統合できなかったことの結果であり、その原因ではない、と。

イギリスは、アイルランドを同化・統合するのに失敗し、その結果、アイルランドは強固なカトリックに育っていった。

近代化の開始からその覇権が終盤に差しかかるまでの約300年間、イギリスの支配下で、カトリックのアイルランドは制圧され、差別され、とんでもない冷遇を受けていくのだが、忘れないようにしよう。

アイルランドを「カトリック＝敵」に仕立て上げたのはイギリスである。その上で、イギリスは、アイルランドを差別・排除し続けて、連合王国の統合の礎としたのである。

イギリスは、統治の失敗によってアイルランドを「カトリック＝敵」に仕立て上げ、以後一貫して差別の対象とし続けた

②アイルランド王国の樹立：キルデア伯の反乱

1541年、イギリスでは「イギリス王をアイルランドの王と定める法律」が制定された。

わかりにくいが、要するに、以下の２点を定める法律だ。

• 1️⃣アイルランドを王国にする
• 2️⃣イギリス王がアイルランド王を兼ねる

イギリスは、それまでイギリス王を宗主（Lord）とする一種の植民地でしかなかったアイルランドを、「アイルランド王国」に格上げしたのである。

＊イギリス王の「アイルランド王国」を作っただけで、「アイルランド人の王国」を認めたものではありません。お間違えなく。

王国への「格上げ」の契機となったのは、イギリス王権による支配の強化に反発するゲール系旧支配層の反乱だった（キルデア伯の反乱：Kildare Rebellion 1534）。

＊キルデア伯は、代々アイルランド行政の要職を担っていたイングランド系領主の家系で、1496年からは総督を務めていた。国王は一度はキルデア伯を総督から外し他の人事を試したが適任者がなく結局キルデア伯を総督に復帰させる。それでもなお、彼の影響力を削ぐための姑息な策を弄して伯と諍いになり、伯本人（Gerald Fitzgerald）をロンドンに召喚していろいろしているうちに、息子のSilken ThomasことThomas Fitzgeraldが反乱を起こした。当初は優勢だった反乱も最終的には鎮圧され、キルデア伯親子を含む75名が刑死したという（近藤和彦『イギリス史10講』（岩波新書、2013年）88頁）。

反乱の鎮圧後、アイルランドを「王国」に格上げしたのは、一つには、アイルランドとイギリスをともに一人の国王を頂く同君王国とすることで、ゲール系を含むアイルランドを、敵ではなく、仲間として受容することを企図したからである。

したがって、もし、彼らの企図が成功し、真に仲間として受容・統合できていたなら、アイルランドは「カトリック」に転じることもなく、現代に至るまで、グレートブリテン連合王国の一員であり続けていただろう。

しかし、イギリスはその試みに失敗する。彼らの「改革」は、地域を混乱させ、不信感を招き、反乱を誘発。結局は、軍事侵攻という方法で、アイルランドを制圧するしかなくなってしまうのだ。

イギリスは、アイルランドを「王国」に格上げし、仲間としての受容を試みるも失敗。反乱を誘発し、軍事制圧へ

③デズモンド伯の反乱と九年戦争

旧領主層による反乱のうちの最後かつ最大級の２つを（主に被害に着目して）紹介しよう。

【反乱の背景】

キルデア伯家の取り潰しの後、イギリスから派遣された歴代総督の下で行われた改革の基本は、「降伏と再授封（surrender and regrand）」。要するに、領主に領土を差し出させ、国王への服従を誓った者には改めて封土として授与する。これによって、独立勢力であった領主たちを、王の直臣に変身させるという政策だった。

＊ゲール系氏族の場合、領主（族長）の地位の継承は氏族集会で選出するルールであったという（そのため権力闘争が伴いがちだった）。イギリス国王の臣下となった場合、継承ルールは長子相続に変わる。成功すれば平和だが、次子以下の不満は噴出するはずである。

もう一つの重要政策は彼らの武装解除である。自立した政治勢力であった彼らは、それぞれ兵力（私兵団）を有する軍閥だった。彼らの兵力を奪うため、新設の地方長官職に兵力と警察権（法と秩序の維持）を集中させ、領主らには（私兵の保持を禁止した上で）その補助者の役目を与える策が取られた。

ゲール系の領主たちは、こうした施策に頭から反対したわけではなく、か強固なゲール系の地盤であったアルスター地方やコナハト地方でも、有力氏族が「降伏と再授封」の申し出に応じ、地域の伯に任じられる例は少なくなかったという。

しかし、こうした改革が挫折し、結局は「反乱→鎮圧」つまり「征服」に終わったのは、改革によって既得権や名誉ある地位を奪われることになる層への配慮が乏しかったことに加え、歴代総督の改革方針が場当たり的で守備一貫せず、改革に応じた領主たちとの間にさえ、信頼関係を築くことができなかったためである

＊既得権や名誉ある地位を奪われる層としては、領主の長子以外の人々や、領主の私兵団、また実力（私兵団）を奪われて地元での権力基盤を失い、王権に寄生せざるを得なくなる領主自身も含まれる。

＊なお、以上については、山本正『図説 アイルランドの歴史』(河出書房新社 2017年）の記述を主に参照。

そんなイギリスの「改革」が、アイルランド社会をいかに動揺させ、イギリスがそれをいかに粗暴なやり方で抑えつけようとしたかは、反乱の鎮圧のために用いられた暴力の激しさと、その死者数でわかる。

【デズモンド伯の反乱】

一つ目はデズモンド伯の反乱（1579-83）。アイルランド南西部のマンスター地方で起きた反乱だ。

＊「デズモンド伯の反乱」と呼ばれる反乱は、第一次（1569-73年）、第二次（1579-83年）の二度起きている（一度目の反乱の処理がさらに大規模な反乱をもたらしたパターン）が、以下の叙述は第二次に関するものである。なお、第一次の反乱もそれなりの規模で、処刑された関係者の人数は約700名に及んでいる（wiki）。首謀者であるデズモンド伯は赦免されたが、伯を含む地域の人々は土地と食い扶持を奪われ、実際上、生きる術を失った。

反乱鎮圧のために派遣されたイギリス軍は、反乱軍を虐殺し、わざと、武器を持たない市民や女性、子供を攻撃し（恐怖に陥れるための意図的な作戦）、一帯の畑を焼き払った。

三年間に渡る焦土作戦の影響で約30000人が餓死（1581年11月-翌4月の推計）。戦争終結後も継続した飢餓・疫病によって、1589年までにマンスターの人口の約3分の1が死亡したと推定されている（wiki）。

＊1522-24年のアイルランドの人口は100万人程度。18世紀まで大きな人口増加は見られなかったという（木畑洋一・秋田茂編著『近代イギリスの歴史』［鶴島博和］9頁）

【九年戦争（ティロン伯の反乱）】

続いて、今度は北部アルスター地方の反乱（ティロン伯の反乱）から始まり、アイルランド全土に拡大した九年戦争（1594-1603）では、10万人のアイルランド人が死亡した（wiki 兵士と民間人の合計。民間人のほとんどは飢餓によるものとされる）。

＊九年戦争はエリザベス1世の治世で最大の兵力を要する戦争となり、イギリス側も3万人の死者を出した（兵士中心だが戦闘以上に病死者が多かったという）。

反乱鎮圧の過程では、大量のアイルランド人命が犠牲となった

④征服完了と植民事業

デズモンド伯の反乱、九年戦争の鎮圧によって、イギリスは、アイルランドの征服を完了した。反乱に関与した領主の領土はすべて接収され、国王の直接支配下に置かれたからだ（↓）。

国王は、接収した土地を、ブリテン島からの植民事業にあてた（↓左の地図の方が正確らしいが右の図の方が興味深いので併せてご覧ください（wiki））。

いわゆる北アイルランド問題もまた、この時期の植民事業が遠因を作ったといえる。

現在、９県のうちの６県がイギリス（連合王国）に、３県がアイルランド共和国に属しているアルスター地方は、元々は、強固なゲール系の地盤だった。だからこそ、イギリスは「イギリス化」を推し進めるべく、この地域で大規模な植民事業を実施した（アルスター植民）。

アルスターには、まずは「植民請負人（Undertakers）」として選抜された者（主に資力のある中産階級）が土地の分与を受け、地主として入植し、のちに彼らの土地で働く農民（借地農）が入植した。アルスターに特異的なのは、この、借地農の入植者の存在である。

＊事業は1609年から始まったが、入植（とくに借地農）が本格化したのは17世紀後半になってからである。山本・73頁、松井清「「アルスター植民」再考ースコットランド系入植者のエスニシティー」131頁

アルスター以外の地域の人口は、ごく少数の支配層（＝イギリス系（国教徒））と圧倒的多数の被支配層（＝アイルランド系（カトリック））によって構成されていた。支配層の地主と被支配層の借地農の間にはもちろん分断があったが、被支配層の庶民は同じアイルランド系のカトリックだったのである。

＊ここでいうイギリス系にはスコットランド出身者を含む（以下同じ）。

これに対し、アルスターには、ブリテン島（とくにスコットランド）から大量の借地農が入植したため、被支配層の中に、イギリス系（国教徒・非国教徒のプロテスタント）とアイルランド系（カトリック）が混じり合うことになる。この庶民の間の分断が、（のちの）激しい紛争の土壌となるのである。

＊名誉革命以後の「プロテスタント（国教徒）の優位」体制の中で、非国教徒プロテスタントとカトリックは不平等に差別の対象となっていく。宗教の相違は現実の社会的待遇の相違をもたらすのである（次回）。

ゲール系貴族の亡命---伯の逃亡（Flight of the Earls:1607）

九年戦争の終結からゲール系貴族の領土接収までには実は少し時間が空いている。九年戦争の終了は1603年3月30日（降伏）、ちょうどその直前の24日にエリザベス1世が死亡していた（エリザベスの死を、国王軍はまもなく知ったが、反乱軍のゲール系貴族らはまだ知らない）。国王の死という非常事態、国王軍の司令官を務めていた貴族（マウントジョイ卿）はすぐにでもロンドンに駆けつけたかった。そのために、とりあえず比較的寛容な条件を提示して、早期の降伏を促したのだ。

しかし、この「とりあえずの寛容策」はその場限りの効果しかもたらさない。結局、イギリス王室とゲール系貴族の間に融和は得られず、双方の疑心暗鬼が続き、4年後、貴族らの反乱を疑った国王は彼らをロンドンに召喚。貴族たちはロンドンに行く代わりに大陸ヨーロッパに亡命する（1607年：亡命の理由については諸説あるようだ。この筋書きは英語版wiki）。これが「伯の逃亡」（伯爵の逃亡とも）と呼ばれる事件で、実際に領土が接収されたのはこの後のことだった。

この「伯の逃亡」と翌年のオドハティの反乱（ゲール系の族長オドハティは九年戦争で一貫して王権側に立っていたにもかかわらず伯の逃亡後に不当な扱いを受けるようになったことに耐えられず蜂起）を機に、ジェイムズ1世の姿勢が硬化。大規模な植民事業（アルスター植民）によるアイルランドのイギリス化が目指されることになる。

といったことから、「伯の逃亡」は、ゲール系の旧秩序の終焉と完全なイギリス植民地時代の始まりを告げるアイルランド史上の最重要事件の一つと捉えられているようです。

反乱の鎮圧後、ゲール系領主は一掃され、入植したイギリス系領主のものとなる

アルスター（北アイルランド）には、借地農も大量に流入したため、庶民の間に分断（アイルランド系カトリックとイギリス系プロテスタント）が発生

⑤アメリカ植民へ

16世紀後半に活躍した有名人（イギリス人）に、ウォルター・ローリー（1554-1618）という人がいる。

彼は、デズモンド伯の反乱を鎮圧した功績によりマンスター地方の土地を与えられ、故郷（デヴォン）の人々を植民させる試みを行った。

＊それほど成功はしなかったらしい。

エリザベス1世の寵臣として出世を果たしたローリーは、女王に北米植民を進言し、女王の勅許を得て、自ら出資者となって今度は北米にデヴォンの人々を入植させる計画を実行する（1586年）。

彼が開拓した地につけた名前が、ヴァージニア。

アイルランドの統合に失敗し、統合をあきらめ、植民地支配の対象としたイギリス。イギリスは、その延長線上で、そのメンタリティのまま、世界に進出していった。

「イギリスのすべて」を知るために、アイルランドがいかに重要か、ご納得いただけるだろうか。

＊関連する引用をつけます（↓）。ご参考まで。

‥‥イギリス帝国の起源と海外への膨張の契機は、ブリテン島の西に隣接するアイルランド・アルスター地域（現在の北アイルランド）に対する、イングランドとスコットランドからの入植・定住が本格化した17世紀前半に求めるのが妥当だろう。天候不順、不作、食糧不足などによる「17世紀の全般的危機」の不況下で、新たな活路と土地を求めて、アイリッシュ海によってブリテン島と隔てられたアルスターには、1641年までに約3万人がスコットランドから入植した。彼らスコットランド人入植者たちは、中世末期以来、現地において支配的な地位を占めていたイングランドからの入植者との共存をめざした。彼ら入植者の間では、現地のカトリック勢力に対抗して「ブリティッシュ」（the British）という共通の意識とアイデンティティが育まれた。

こうしたブリテン島からアイルランドを経由した西方への勢力拡張は、大西洋世界のアメリカ大陸、西インド諸島への進出につながった。‥‥ アイルランド島への植民活動は、のちの大西洋をまたいだ海外進出の先駆けとなり、アイルランドはブリテン島から海外に出ていく諸活動の実験場になったのである。

秋田茂『イギリス帝国の歴史』（中公新書、2012年）24頁

（次回に続きます）

目次

• はじめに
• 前史
  • 1️⃣ブリテン諸島の形成（紀元前9000-8000）
  • 2️⃣ローマの侵攻（紀元前後）
  • 3️⃣ゲルマン人の流入（5世紀）
  • 4️⃣キリスト教の浸透（5-6世紀）
  • 5️⃣キリスト教の権威を借りた国家統一：エドガー王の戴冠（973年）
  • 6️⃣ヨーロッパのイングランド王国へ：ノルマン・コンクエスト（1066年）
  • 7️⃣ノルマン・コンクエスト後のブリテン諸島地図
  • 8️⃣百年戦争で島国に（1339-1453）
  • 9️⃣バラ戦争：テューダー朝の成立（1485）
• ブリテン諸島の家族システム
  • （１）イギリス（イングランド）
    • ①ローマ属州時代の痕跡はゼロ
    • ②ノルマン貴族への反動→絶対核家族へ
    • ③王侯貴族の直系家族ー内実は？
  • （２）ウェールズ
  • （３）スコットランド
  • （４）アイルランド
  • （５）まとめ

はじめに

この記事は、エマニュエル・トッド入門講座で連載中の「トッド後の近代史」のスピンオフである。事情を説明させていただこう。

同連載をやってみて分かったのは、近代以降のイギリスの行動は基本的に現代のアメリカと同じであるということだった。

イギリスとアメリカは（大体）同じ家族システムだ。だから、彼らの行動が似たり寄ったりでもおかしくはない。とはいえ、やはり少し釈然としない。

アメリカの歴史が250年として、イギリスは1000年の歴史を持つ「歴史と伝統の国」である。大陸との長い交流もあるし、ローマ帝国の遺産も、ノルマン貴族から受け継いだ直系家族の伝統もある。それで、何となくうまくやってきたんだと、トッドも言っていたではないか。

＊トッドがイギリスを褒め称えているのは『問題は英国ではない、EUなのだ』（文春新書、2016年）、歴史については『我々はどこから来て、今どこにいるのか？　上』が詳しいです。

「いまさら、実はアメリカと同じでしたなんていわれても、ねえ‥‥」

‥‥とは思ったが、だからといってすぐに「イギリスのすべて」に取り組もうなどと考えたわけではなかった。先にやりたいこともあるし、イギリス史なんか始めたら、大変なことになるのは目に見えている。

それでも書かずにすまなくなったのは、重大な秘密を発見してしまったからである。

ちょっと、地図をご覧ください。

地球の片隅に、ブリテン諸島（ブリテン島とアイルランド島）がある。イギリスはかつてブリテン諸島全土を「連合王国」の領土として支配していたが、アイルランド島の大部分は現在は別の国（アイルランド共和国）になっている。

おかしいと思いませんか。かつて帝国（British Empire）といわれる広大な領土を支配したイギリス。しかし、そのイギリスは、実際には、このちっぽけな島を（真に）一つに統合することすらできなかったのだ。

「そんな国は、「帝国」の名に値しないよなあ‥‥」

そう思って、イギリスとアイルランドの歴史を調べ始めた。私は、イギリスがアイルランドにしてきたことを何となくは知っていたが、改めて調べてみると、その「ひどさ」加減は、私の想定をはるかに超えていた。

＊詳しくは後で書きますが、クロムウェルの征服は掛け値なしの民族浄化だし、王政復古、名誉革命を経た後のアイルランド統治はほとんど「アイルランド版アパルトヘイト」。世界史に残る（近代以降の）極端な人権侵害事例の原型はすべてイギリスがアイルランドにしてきたことの中にあるという感じなのだ。

それで、気がついたのだ。

「イギリスは、アイルランドを統合できなかったのではない。事実はその反対で、アイルランドの排除こそが、イギリス国家の統合の礎だったのだ。」

　＊仮説です。

つまり、アイルランドは、（アメリカにとっての）先住民（アメリカ・インディアン）であり、黒人奴隷である。

そう気がついて、改めてイギリス史を眺めると、あの事件にこの事件、私にとって何となく謎だったことのすべてが、きれいに理解できてしまったのである。

現代のこの世界の基礎を作ったのは間違いなくイギリスである。議会制民主主義や産業革命の祖として大いに美化されているその国は、本当はどういう成り立ちの国だったのか。

ぜひぜひ、共有させてください。

＊「イギリス」という言葉は、「日本」とか「中国」とかと同じような感じで適当に使います。基本的には、イングランド王国から出発して連合王国になった国のことを指し、独立の主体としてのスコットランド、アイルランドは含みません。

前史

イギリスのすべてを理解するには、ブリテン諸島の最初の方の歴史を知っていることが割と大切である。

最初の方の歴史のあり方が、各国の地域的区分、家族システムの配置、宗教の浸透などの基本的条件を決めているからだ。

しかし、この最初の方こそはあまり知られていない部分だと思うので、紀元前10000年から概略を追っていきたい。

＊バラ戦争までを「最初の方」に位置付けるのは大分乱暴だが、イギリスにとってこの時期は、まだアイデンティティの基礎となる家族システム（絶対核家族）が生成を始める以前の時期である。その意味で、イギリスにとっては前史に当たり、実際、そう割り切って見ると、歴史の見通しがグッとよくなるのだ。

1️⃣ブリテン諸島の形成（紀元前9000-8000）

氷期の終了（約1万年前）による海水面の上昇でブリテン諸島が形成される（それ以前はスカンジナビアと連続する半島だった）。

この頃から住んでいた先住の人々をのちのギリシャ人・ローマ人がケルト人と呼んだ（ケルトイ・ケルタエ・ガリなど）。

彼らの家族システムはもちろん原初的核家族である。

2️⃣ローマの侵攻（紀元前後）

紀元前55年に一度カエサルが攻め込んできた後、紀元43年に本格的な侵攻が始まる。

下の地図の白っぽい部分（スコットランド南部、イングランド、ウェールズ）が属州としてローマ帝国の統治下に入った。一応409年にローマ軍団の撤退とともに属州時代が終わったとされる（詳細は不明らしい）が、それ以前の4世紀頃からローマ帝国の支配力は薄らいでいた模様。

なお、この時期はゲルマン人の流入以前なので、ローマ属州（ブリタニア）に暮らしていたのは先住の人々（「ケルト人」）である。

属州の支配を通じて、ローマ帝国の家族システムがブリテン島にもたらされた可能性はある。しかし、住民であったケルト人はゲルマン人に駆逐されたので（5️⃣）、その影響が残っているとは考えられない（後述）。

3️⃣ゲルマン人の流入（5世紀）

ゲルマン民族大移動で、ブリテン諸島にはアングロ・サクソン人（アングル族、サクソン族、ジュート族などの総称）がやってきて、先住ケルト人の民族・文化を駆逐した。

＊トッドによると「侵略者たるアングロ・サクソン人は、彼らの到着時に大ブリテン島に居住していた、部分的にローマ化されたケルト人と混交することがなかった。情け容赦ない戦争を続けて、ケルト人を西の方へと追いやったのである。」（家族システムの起源I・下588頁）

いうまでもないかもしれないが、アングロ・サクソン人の家族システムも、原初的核家族だ。

4️⃣キリスト教の浸透（5-6世紀）

ブリテン諸島でキリスト教の布教が始まるのはローマが撤退した後。ブリテン島より、アイルランド島への浸透の方が早かった。

アイルランドには5世紀にまずパラディウス、その後継者として後に聖人となるパトリックがやってきて本格的に布教した。

＊スコットランドへの布教はアイルランドの修道士コルンバによって始められている（563年〜）。

イングランドには597年にアウグスティヌスが50名の伝道団を率いてやってきて、当時ケント王国の都であったカンタベリーに教会を築いた（聖アウグスティヌスは初代カンタベリー大司教である）。

5️⃣キリスト教の権威を借りた国家統一：エドガー王の戴冠（973年）

７つの部族国家（七王国）にわかれていたアングロ・サクソン諸部族は、歴代のウェセックス王国の王によって次第に統一されていった。

＊ウェセックス王国のアルフレッド大王（在位871−899）は886年から「アングロ・サクソン人の王」を名乗り、孫のエゼルスタン（在位924−939）は927年から「イングランド人の王（King of the English）」を名乗った。このエゼルスタンをもって初代イングランド王とする立場が有力らしい。

特に功労者というわけではないようだが、情勢に恵まれ、イングランド統一を完成させることになったのがエドガー王（在位959-975）だ。

＊当時（8世紀末-）ノルマン人（北方のゲルマン人でいわゆるヴァイキング）が略奪や商行為を求めて仕切りにブリテン諸島の海岸を襲ったことがイングランドの統一を促したと見られている（ヴァイキングのやってることは大航海時代の前後にイギリスがやっていたことと大体同じです）。なお、ゲルマン民族大移動のときには影響を受けなかったアイルランドもこの時期にはノルマン人の訪問（襲来）を受けており、修道院などが略奪の被害に遭うのと同時に、商業の発達を見た。貨幣が本格的に流通するようになったのはこの時期で、ダブリンやコークなどの都市としての基礎もノルマン人の定住によって築かれたという。

エドガー王は、バースで行われた戴冠式（973年）で、聖別の儀式として、カンタベリー大司教による塗油の礼を受けている。

フランクの王クローヴィスがキリスト教の権威を借りて統一国家を形成し（481年）、分裂後の東フランクではオットー1世がローマ皇帝の戴冠を受けて神聖ローマ帝国を始め（962年）、西フランク（フランス）ではユーグ・カペーがやはり塗油の儀式とともに戴冠してフランスを誕生させたように（987年）、エドガーもキリスト教の権威を借り受けることでイングランド統一を完成させたのだ。

＊塗油の礼による戴冠は、フランクのピピン3世（カロリング朝）が行ったのが最初らしい（751年）（こちらで読みました）。以後カロリング朝で継続し、東西分裂後の西フランク（フランス）のカペー朝（987-1328）では即位式の典礼として確立したという。エドガーの戴冠式もこうした流行に倣ったものと思われる。

6️⃣ヨーロッパのイングランド王国へ：ノルマン・コンクエスト（1066年）

しかし、このウェセックス王朝は安定しない。息子（エゼルレッド2世）の代には再びノルマン人（の中のデーン人）の襲来を受けて、デンマーク王の血統を王位に招き入れ（カヌート王：1016-35）、ウェセックス家の血統に復帰しても（エドワード証聖王1042-66）、その死後には王位継承をめぐって争いが起きる（エドワードの父方のウェセックス家 VS 母方のノルマンディ公一族）。

結局、この最後の王位継承争いを武力で制したノルマンディー公のギヨームが、イングランド国王ウィリアム1世となり、現在に連なるイングランド王国が誕生するのである。

ところで、このノルマンディー公ギヨームなる人物は一体誰かというと、フランスのノルマンディー地方を治める貴族である。

＊ノルマン人（北方のゲルマン人）は911年にフランス王に臣従し、ノルマンディー公に叙せられていた。

彼はフランス生まれのフランス育ち、フランス語を話すフランス人で、有力なフランス貴族なのだ。

ノルマン・コンクエストについては、日本における大化の改新みたいなものと考えると、その重要性がわかりやすい。

大化の改新では、古くからの有力氏族である蘇我氏が倒され、律令制に代表される新たな国家体制への道が開かれた。

ノルマン・コンクエストでは、アングロ・サクソンの王が倒され、フランス貴族のノルマン人が王位につくことで、イギリスは、当時の先進地域であった大陸文化に接近。ヨーロッパの一角を占める国となったのだ。

＊ノルマン・コンクエスト以降、イギリスの支配層の公用語はラテン語（書き言葉）とフランス語（口語）になり、中央集権的な施策も進んだ。

以後、イギリスの国王は、このノルマン朝を起点として１世、２世と数える慣行である（近藤・43頁）

先日のチャールズ３世に至るまで、戴冠式も、ウィリアム１世のときのやり方を基本的に踏襲している。

＊ウィリアム１世は、1066年のクリスマスにウェストミンスター寺院で戴冠式を行った（塗油の礼を施したのはヨーク大司教）。

ノルマン朝の成立こそが、新生イングランド王国の誕生といえるゆえんである。

＊これ以前の王国を「古イングランド王国」以後を「イングランド王国」と呼び分けるとわかりやすいと思うのだが、そういう慣習にはなっていないようです。

7️⃣ノルマン・コンクエスト後のブリテン諸島地図

以下はノルマン・コンクエストの地図である。

ウィリアム率いるノルマン軍は、フランスのノルマンディーからやってきて、オックスフォードの辺りを拠点として進軍し、最終的には緑色の部分を除く全てのエリアを支配下に収める。

ノルマンディーとイングランドが同じ支配者を戴く一方で、この時点では、スコットランド、ウェールズの一部、アイルランドには支配は及んでいない。

なお、ノルマン・コンクエストの時点で、すでにフランス貴族の間では直系家族の生成が始まっていた（後述）。萌芽的な段階の直系家族の混入が、イギリスの家族システムをどのように変えていくのかは、後でじっくり検討しよう。

＊なお、スコットランドのローランド（↓）には古くから王国が成立している（詳細は不明のようだが9世紀には統一王朝が成立していたようである）。スコットランドはノルマン朝の支配は受けなかったが、イングランドの王朝とは、相互に侵攻したり、王位争いの助けを借りたり、争いに敗れて保護してもらったり、姻戚関係を結んだりと何かと交流があり、似たような文化を築いていく感じだ（スコットランド君主一覧（wiki）を見ると、ノルマン・コンクエストの頃からはっきりイングランド風（？）の名前が増えていくことがわかる）。　

8️⃣百年戦争で島国に（1339-1453）

トッドはイギリスについて「島国だから」ということをよく言う。国民意識の強さなどについては、日本になぞらえたりすることもよくある。

しかし、住民のほぼ全員が原初的核家族であり、内在的な権威が発生していない段階では、島だからといって国家意識が強化されることはないと思われる。まったくの狩猟採集民にとっては、島も大陸も同じことではないだろうか。

この時代、まだほぼ狩猟採集民（のメンタリティ）であったイギリス人に、「島国」の意識を与える契機となったのは、百年戦争（1339-1453）である。

話の出発点はやはりノルマン・コンクエスト。すでに述べたように、イギリス王となったウィリアム1世は有力なフランス貴族だった。

＊フランス側から見ればイングランドは（どちらかといえば）辺境の地であり、簡単に奪えたから奪った属領といった趣であったと思われる。トッドによれば、ノルマン・コンクエスト（1066年）の頃、イギリスの人口は「せいぜい150万人」で、フランスの人口は600万人を超えていた（『我々はどこから来て、今どこにいるのか？』290頁）。

ギヨームは、イングランドの国王ウィリアムとなった後も、フランス語を話し、イングランドに特別な用事（「反乱の鎮圧」だ）がない限りフランスで生活した。彼らは、イングランド国王である前に、フランス貴族だったのだ。

有力なフランス貴族であるとはどういうことか。それは、彼らが、フランス国王を含むフランス諸侯たちと勢力を争う立場にあったということ、そして、その勢力争いこそが、彼らの主要な関心事であったということである。

＊当時のフランスは中央集権には程遠く、実質的に独立した政治権力である貴族（領邦君主）が並び立つ分権状態である。初代フランス国王といえるカペー朝のユーグ・カペーも、そうした貴族（パリ伯）の一人で、カロリング朝断絶後に有力貴族の推挙を得て王となったにすぎない（987年）。

国王にフランス貴族を戴いたおかげで、イギリスは、フランスの戦国時代に巻き込まれていく。

当時、フランス国王（カペー朝）の権力基盤は弱体で、直接の支配権が及んでいたのはパリ周辺のごく狭い領域だけだった（↓上図の青い部分）。カペー朝は勢力の拡大に努めるが、それでも、全土の支配には遠く及ばなかった。

他方、イングランド国王（プランタジネット朝）の方は、相続や婚姻を通じて、一時は「アンジュー帝国」と呼ばれるほどの広大の領域を我が物とした（ヘンリー2世の時代（1154ー89）↓下図の赤系の部分）。

＊ヘンリー2世（1154-89）の時代。なお、ヘンリー2世はウィリアム1世のひ孫に当たりますが、母系（ヘンリーの母がウィリアムの孫）なので、ヘンリー2世が新王朝（プランタジネット朝）の祖となっています。「アンジュー帝国」と呼ぶのはヘンリー2世がアンジュー伯でもあったため。

歴代フランス国王とイングランド国王は、フランス貴族同士として、どこかで雌雄を決しなければならない。そういう状況だったのだ。

百年戦争には「第一次百年戦争」ともいわれる前史がある。ヘンリー2世の生前に始まった「アンジュー帝国」の相続をめぐる争いで、ヘンリー2世本人、その息子たち、「帝国」の領地を狙うフランス国王を中心に、すったもんだがあって、イングランド王国のプランタジネット家は、南アキテーヌ（ガスコーニュ伯領↑南西の端っこ）以外のフランスの領土をほぼ全て奪われることになった（パリ条約（1259））。

この後、フランスでの栄華を諦めきれないプランタジネット家のイングランド王が、フランスの王位継承権を主張したことで起きたのが、本体の百年戦争だ。

＊このときのイングランド王はエドワード3世。フランスでは1328年にカペー朝が断絶し、その支流であるヴァロワ家のフィリップ6世が即位していたが、エドワード3世の母親はカペー朝の王フィリップ4世の娘（エドワード3世は孫）だったので、この血統を根拠に、本流の自分こそが王位に相応しいと主張した。

仔細はすべて省略するが、いろいろあった末、最終的に勝利したのはフランス国王である。その結果、イングランド国王（敗戦時はヘンリー6世）は、フランス貴族の地位を追われ、「イングランド王国の王」を本業としていくしかなくなるのである。

この百年戦争こそが、統一国家としてのイギリス、そしてフランスを作った、というのが歴史学者の間の通説である。

イングランドのアンジュ朝〔プランタジネット朝〕とフランス（カペー朝、ヴァロア朝）、また各領邦、フランドル、ブルゴーニュ、スコットランド、スペイン、そして教皇庁などが合従連衡し、からみあっていた。城戸毅は「シャム双生児」のように、もつれあいからみあった複数の政体を「いわば一刀両断に切り離す外科的大手術の働きをしたのが百年戦争だった」という。双生児よりも、五つ子、六つ子がからみあう紛争といったほうがイメージしやすいかもしれない。何人かの子はまもなく政体としての生命を失い、やがてイングランドでもフランスでも、政治社会は近世的でナショナルな秩序へと移行するのである。

近藤・62-63頁

純然たる原初的核家族のイギリス、そして一部に直系家族が育まれていたものの、平等主義核家族をアイデンティティの中核としていくフランスは、双子のきょうだいとの激しい争いと別れを経験することで初めて、国家と国民意識を形成することができたのである。

＊非常に興味深いことに、上の地図で比較的早期に王の勢力圏となっている地域（ブルー）は、フランス国内の平等主義核家族地域ときれいに重なっており、この地域が直系家族の地域を支配下に入れていくことで、平等主義核家族のフランスが誕生したという筋書きを思わせる。

9️⃣バラ戦争：テューダー朝の成立（1485）

百年戦争後の王位継承がうまくいくかどうかは、この時期のイギリス王室における直系家族の確立度合いを測るリトマス試験紙のようなものである。

＊私の意見です。

百年戦争に敗北したときの国王はヘンリー6世。彼は健康上の問題を抱えていたが（遺伝性の精神疾患。断続的に発病したらしい）、ちょうど1453年に生まれた王太子がいた。

戦乱の世が終わり、今こそ、国をしっかり建て直すべきときである。幸いにも、王と王妃の間には男子が生まれ、その血統に問題はない。国王が錯乱するなら摂政でも立てて、王太子が成人するまで待てばよいではないか。

もし、イングランドの王侯貴族の間に本物の直系家族システムが成立していたなら、彼らは必ずそう考えるはずである。

しかし、実際には、イングランド王族の間ではそれまでも王位継承争いが絶えなかったし、今回も、血統でも実力でも引けを取らないと考える勢力が黙っていなかった。

ともに、百年戦争を始めたエドワード3世の血を引く、プランタジネット家傍流のランカスター家とヨーク家の人々は、王位をめぐって、30年もの間、戦闘を繰り広げたのだ（バラ戦争 1455-1485）。

＊ヘンリー6世はランカスター家。リチャード2世でプランタジネット朝が断絶した後、祖父ヘンリー4世がランカスター朝を開いた。

王位をめぐって当然のように武力闘争が始まり、30年も争って、双方ヘトヘトにならなければ王朝が定まらなかったということほど、彼らの「直系家族」の実態を示すものはない、と私は思う。

後でまとめて検討するが、ノルマン・コンクエスト（1066年）で持ち込まれた直系家族の萌芽は、400年を経ても、定着し、安定した秩序の形成に貢献したわけではなかったのだ。　

30年の間、王位が両家を行き来した後、最後の戦いを制したのは、ランカスター家のヘンリー・テューダー（ヘンリー７世）。

ヘンリー7世は、王位を安定させるべく、敵方のヨーク家から妃を取り（エリザベス・オブ・ヨーク）、ランカスターの赤いバラとヨークの白いバラを組み合わせたテューダー・ローズを家紋に採用したことで知られる。

彼はまた、戴冠後もしばらくは続いた王位僭称者による反乱を粛々と処理し、争いの種を除去することに努めた。

イギリスは、このテューダー朝の下で、近代国家の確立に向かう歩みを開始する。しかし、紅白のバラを掲げ、敵を皆殺しにしても、それで権威の軸が発生するわけではなく、この時期に至ってもまだ、イギリスは原初的核家族のままなのだ。

「権威なし」「平等なし」のままで、近代に立ち向かうイギリス。ここからが、本編の対象である（次回）。

ブリテン諸島の家族システム

百年戦争で大陸から切り離されたテューダー朝のイギリスは、ヨーロッパの中のイギリスとしてデビューを果たすとともに、ブリテン諸島内部での活動も活発化させる。スコットランドやアイルランドとの接点が大きくなるのも、ここからである。

イギリスの近代を隈なく理解するため、イギリスを含むブリテン諸島各地の家族システムを確認しておこう。

　＊可能な範囲で「変遷」にも言及します。

（１）イギリス（イングランド）

世界中のすべての地域と同じく、ブリテン諸島の家族システムも原初的核家族から出発する。

①ローマ属州時代の痕跡はゼロ

ブリテン島は紀元前後から400年程度に渡りローマ帝国の属州となるが、イギリスの家族システムにこの時代の痕跡は残っていない。

トッドは２つの点に言及している。

・帝国時代のローマ（とくに西部）は版図となったヨーロッパの未分化性の影響で家族システムを退化させ（＝父系制的・共同体家族的な色彩を失い）、ある種の核家族（平等主義核家族）となっていた（この点についてはこちら）。

　＊直系家族や共同体家族と比べて痕跡として残りにくいということだろう。

・属州時代にブリテン島に居住していた「ケルト人」は、アングロ・サクソン人の侵略の際に駆逐されていること（3️⃣）。

そういうわけで、イギリスの家族システムには、ローマに由来する父系制・共同体性はもちろん、平等主義的な色彩すら、少しも残っていないということになる。

②ノルマン貴族への反動→絶対核家族へ

他方、ノルマン人が支配者となったことは（6️⃣）、イギリスの家族システムに本質的な変化をもたらした。

トッドによると、ヨーロッパにおける直系家族の発祥は、北フランスの貴族階級（↓）。ノルマンディーを領有するフランス貴族のノルマン人はそのど真ん中の人たちだ。

フランク王国の歴史をたどるなら、長子相続という概念の出現の年代を、現実的正確さをもって決定すること‥‥ができる。メロヴィング朝からカロリング朝へと時代が変わっても、留意することができるのは、フランク人の相続と親族のシステムの連続性にほかならない。‥ クローヴィスの子孫にとっても、シャルルマーニュの子孫にとっても、王国を分割するというのが規範に適ったことである。長子への遺産相続の規則が出現し、盛行するするようになるのは、10世紀末になってからにすぎない。‥‥ 西フランクにおいては、男子長子相続の出現は、新たな王朝、カペー朝の出現、そしてとりわけ、フランス王国の安定的形態の出現に対応している。‥‥ ユーグ・カペー〔フランス・カペー朝の創始者〕の国王選出ならびにそのあとを継いだ彼の子孫の王位継承の仕方が、フランスにおける長子相続原則の定着の画期をなしたと考えても、単純化しすぎたことにはなるまい。

さてそこで、長子相続はヨーロッパの社会的再編の歯車になって行く。カロリング帝国の崩壊とともに、全般的な階層序列的社会形成が進行した。宗主としての支配と封臣としての従属という概念は、上から下へと連なる従属関係、貴族社会の縦型で不平等主義的な形式化を確立していくのである。

下 597頁

したがって、「イングランドでは、長子相続原則の起源がノルマン人、すなわちフランス人であるとすることにはほとんど問題がない」（下 606頁）。

＊なお、トッドは、遺産の分割可能性（長子相続原則の流入以前の慣習）、末子相続（長子相続に対する分離反動）に関する地域的分布などのデータを総合して、次のような結論を引き出している。「イングランドのあらゆるデータは、ノルマン人による上からの押し付けという仮説を確証している。その発信の中心点は、ロンドンではなく、オックスフォード大学の近くと思われるのである。」（7️⃣の地図とあわせてご覧ください）

しかし、彼らがイングランドの支配者になって、イングランドに直系家族が根付いたかといえば、そうではない。

パリ周辺のフランスと同様、イングランドでは、早くから大規模農業経営が発達していた（ローマの遺産である）。

＊領主が広大な農地を保有し農民を労働者として使用する仕組み。個々の農民は非常に小さい家と庭程度の農地しか持たなかった。

こうした地域、こうした農地制度の中に、直系家族は定着することができなかった。直系家族には機能上の正当化の根拠がなかったからである。‥‥土地を耕す労働者‥‥の小さな家と庭は、その相続に関して、不分割の規則が確立されるほどの十分な争奪の的となるには、小さすぎたのである。

家族システムの起源I 下 615頁

そういうわけで、ノルマン貴族（彼らがイギリスの貴族になる）が持ち込んだ長子相続の慣習は、土地持ちの富農（独立自営農民だ）の間にのみ広がる。しかし、彼らはやがて消滅する運命だ。

貴族以外のイギリス人は、逆に、上から押し付けられた直系家族的観念に反発し、「権威なし・平等なし（自由・非平等）」の絶対核家族システムを生み出していくのだ。

イギリスにおける絶対核家族の生成を、トッドは「遺言の自由」が確立される過程に見出している。

＊アングロ・サクソン人の間では遺産相続の規則というものは見出されず、王国の継承についてもあらゆる方式があり得たという族長の選出やあらゆる方式が可能であった考えられるという（後継者の選出について以下）。アングロ・サクソン人にとって、長子相続の観念の押し付けとは、「己の財産の自由処分権の否定」であり、彼らはそれを回復することによって、絶対核家族を確立するのである。

「アングロ・サクソンの族長の選出は、メロヴィング朝の王の選出よりもはるかに記述困難である。唯一の真の規則は、戦士が王族集団の中から族長を選ばなければならないというもので‥‥この条件が満たされれば、あらゆる方式が考えられる。息子や兄弟を選んでも良いし、それ以外の軍事能力に長けた人物を選んでも良い。王国は分割されても良いし、一体のものとして維持されても良い。あるいはしばしばあるのは、父親と息子、あるいは二人の兄弟によって共同統治されるというケースである。‥‥」（下588頁）

‥‥中世の終わり頃には、家族というものが己の法的自由を回復しようと努力していたことが感知される。ヘンリー８世（在位1509-1547年）から、遺言の自由が肯定されるようになる。1540年には‥‥［封土の］三分の二とそれ以外の土地全部を自由に処分することが可能となる。革命下にあって、‥‥［封土の観念は］明らかに時代遅れのものとなり、長期議会は1645年に遺言の完全な自由を確立する。1645年はクロムウェルが国王軍を粉砕するために新型軍（New Model Army）を創設した年である。したがって、遺言の自由は、比較的近年の歴史の産物なのである。

下 619頁

なお、法的に遺言の自由が確立しても、社会の上層階級は、限嗣相続（entails：相続方法を限定する制度）を慣行として確立し、長子相続の規則を存続させていた。トッドはつぎのようにいう。

パリ盆地のフランスの特徴をなす民衆と貴族の家族形態の対立が、より目立たない形で、イングランドにも見出されるわけである。この二つのケースには、分離的反動の観念が関与的である。

イングランドの核家族における個人主義的急進性は、まさしく世代を分離することに固執するが、ここに、貴族が担ってきた直系家族の観念に対する反動を認めることは、法外に大胆すぎることとは思われない。

下 620頁

ともかく、このようにして、イングランドには絶対核家族が誕生する。その生成期は、トッドの見立てによれば、1550-1650年の100年間である（『我々はどこから来て、今どこにいるのか』上・318頁）。

③王侯貴族の直系家族ー内実は？

ところで、トッドは、「貴族の長子相続制は、イングランドにおいては少なくとも19世紀末まで生き延びたことを忘れてはならない」として、イングランド社会の上層部（王侯貴族）の家族システムが直系家族であることを示唆する。

国王が分割相続を履行していては国はすぐにバラバラになってしまう。現にそうなっていない以上、彼らの間で、土地の不分割（一括相続）が規範となっていることには、疑問の余地はないといえる。

しかし、それは本当に、われわれの知る「直系家族」と同じものなのだろうか。

ノルマン・コンクエスト後のイギリス王室の歴史を見ても、王位（や当初は領土）の継承が安定しているようにはとても見えない。

ウィリアム１世の後、ノルマンディー公領とイングランド王国は別々に相続される（長子のロベール２世がノルマンディー、次男のウィリアム２世がイングランド王国）。ウィリアム２世の死後はその弟のヘンリー１世が跡を継ぎ、王位継承を主張するロベール２世（フランス王）との争いを制してノルマンディーも手にいれる。

ヘンリーが亡くなると王位継承をめぐって内戦となり、ノルマン朝は終焉。内戦を勝ち抜いたマティルダ（ヘンリー１世の娘で神聖ローマ皇帝ハインリヒ５世の妃。ハインリヒと死別後フランス・アンジュー伯（プランタジネット家）と再婚）の息子、ヘンリ２世がプランタジネット朝（アンジュー朝ともいう）を開く。

ヘンリー２世は、そういうわけで、イングランド王国とアンジュー伯領と自身の妃が持ってきたアキテーヌ公領を継承するが、妃と不仲になったせいで妃や息子たちに反乱を起こされ、フランス王の介入もあってフランスの領土を失う。

もうこの辺でいいかなと思うが、ヘンリー２世の死後もリチャード１世（在位1189-1199）と弟のジョン（在位1199-1216）が争い、その争いに乗じてフランス王がノルマンディーを奪い、などいろいろあって、シェイクスピアの世界に突入。百年戦争（1337-1443）からバラ戦争に続くのだ。

百年戦争の後のバラ戦争を経てテューダー朝が始まった後の歴代国王の動きも不審である。

ヘンリー８世は、ローマ・カトリック教会から自立してイギリス国教会を開くが、跡を継いだ息子のエドワード６世が未婚のまま早逝したのでメアリ（ヘンリー８世の娘でエドワード６世の異母姉）が継ぐ。そこまではよいとしても、彼女はバリバリのカトリックで、国教会体制を大混乱に陥れるのだ。

これ以上は書かないが（本編で部分的に扱う）、この後も、王位継承そのものはそれなりのルールに従ってなされるものの、王位継承者（つまり歴代国王）の間の信仰は一貫しない。プロテスタント（国教徒）だったり、一応国王なので国教徒として振る舞うものの、本心はカトリックだったり。そして、彼らの信仰および宗教政策に対する疑心暗鬼が、この時期の波乱を増幅する大きな要素となっていくのだ。

「こんなの直系家族じゃない！」

そう思いますよね？

直系家族の縦型のつながりは、土地の分割を防ぐためだけのものではない。家系の永続のため、親は家督を継ぐ長子に、土地とともに、家長であるに相応しい資質を与えようと努める。読み書きや武術、必要な教育を授けるとともに、家訓やら、家長の務めやらの規範を教え込み、代々に蓄積した知恵を確実に伝えて、後代の繁栄を期するのだ。そしてもちろん、次子以下に、長子と協力して一家の繁栄に努めるべく含ませることも忘れてはならない。

それなのに、彼らときたら‥‥

彼らは、王の直系の子供を確実に得るための方策を取ろうともせず（養子も取りません）、王位を兄弟姉妹の間で受け継いだり、遠縁の親戚筋に移行させたりする。そしてもちろん、家系をまもるための教育は行き届いていない。そんなことだから、争いも絶えないし、歴代の王の価値観だってバラバラだ。王室は、安定の礎どころか、混乱の発火点なのである。

結局、こういうことではないだろうか。

ウィリアム１世率いるノルマン貴族は、確かに、イングランドに直系家族を持ち込んだ（1066年）。しかし、それはカペー朝（987-1328）のごく初期、生まれたばかりの萌芽的なものだった。

その萌芽は、大陸では、ドイツやフランス南西部に定着して庶民まで行き渡り、確固たる直系家族システムに成長していった。

しかし、イングランドでは、その「萌芽」にすぎない直系家族が、「暴力的に、しかも時期尚早で導入された結果、それは挫折することになり、その挫折が絶対核家族の発明へとつながっていく」（家族システムの起源・下 601頁）。

そして、貴族の間に一応保持された直系家族の方も、萌芽的な形態のまま推移したか、あるいは、土地の価値観に従って、どちらかといえば退化に向かった。

いずれにせよ、それは、ドイツやスウェーデン、日本に見られる、完成された、規律正しい直系家族とは似て非なるものと思われる。

（２）ウェールズ

トッドは、ウェールズを『新ヨーロッパ大全』（I 64頁）では直系家族に分類していたが、『家族システムの起源 I』（下 546頁）で修正している。

下の地図は、複合世帯（夫婦とその子供たちのセット以上のものを含む世帯）の割合が相対的に高い地域を表した地図である。ブリテン諸島では、スコットランド北部からウェールズ、コーンウォールに至るブリテン島の西側周縁部、アイルランドの周縁部にその地域がある。

当初のトッドは、このデータによって「直系家族」と判定したのだが、家族システムの変遷に関する研究を経て修正され、ウェールズは核家族（絶対核家族以前の原初的核家族に近い形態）と判断するに至った。彼の言を引用しておこう。

当時まだル・プレイの聖三位一体の虜となっていた私は『新ヨーロッパ大全』の中で、それは直系家族の痕跡であると断言したが、それは誤りであり、そのように断言すべきではない。一時的同居の概念と末子による家の受け継ぎの概念を援用するなら、これはやや漠然とした核家族システムであって、発展サイクルのいくつかの局面の中でいくつかの複合世帯が出現することになるのだ、と考えることができるのである。ウェールズの家族はそのように考える必要がある‥（略）‥。

下 546頁

＊「ル・プレイの聖三位一体」とは、家族システムを①不安定家族（核家族） ②直系家族 ③家父長家族（共同体家族）の三類系に分けて分析する体系のこと（フレデリック・ル・プレイが開発した）。

（３）スコットランド

ところで、ウェールズに関する上記引用の「‥（略）‥」の部分には、次のように書かれている。　

が、西スコットランドの家族はおそらくこのように考えてはいけない。

下 546頁

スコットランドについては、納得のいく（十分に質の高い）データがないらしい。それを認めた上で、トッドは、スコットランド西部を直系家族に分類している。

スコットランドの文化の「スタイル」は、宗教の領域においてイングランドの文化より権威的であり、より教育にこだわるところから、まさに潜在的な直系家族を喚起している。

下 546頁

宗教改革の時点では、すでに明確に直系家族の「スタイル」が現れているので、スコットランドの場合も、イギリスと同じ頃（1550-1650）か、もしかするとそれより少し先行して、直系家族の生成時期を迎えていたのではないかと思う。

（４）アイルランド

現在のアイルランド島については、その半分程度が直系家族であるということで問題はない。

＊トッドは「新ヨーロッパ大全II」のアイルランドの項の冒頭で「アイルランドでは直系家族が支配的である」と断言しているが、地図（I 80頁）を見る限りは半分程度（上の複合世帯の部分と完全に一致している）。

しかし、『家族システムの起源 I』は、これに非常に重要な情報を追加している。アイルランドの半分程度が直系家族であるというのは事実だが、アイルランドに直系家族が出現したのはごく最近（19世紀後半）のことなのだ。

＊以下の引用にあるように、その画期は1846-48の大飢饉だという（理由は説明されていない）。

それ以前の家族システムは、私が「原初的核家族」と呼んでいるものそのものである。

大飢饉以前の1837年前後には、この直系家族はまだ存在していなかった。土地の再分割が規則となっており、地域によって微妙な差異があり、たいていの場合は息子を優遇するが、娘を優遇する場合もあった。世帯の単純性、末子の役割、核家族を取り囲む親族関係の重要性といった、標準的な古代的（アルカイック）システムのあらゆる特徴が、当時のイギリス議会の報告書の中に言及されていた。

下 540頁

加えて、近年の直系家族にも、典型的な形態とは異なる特徴がいろいろ確認されているらしい。長男の特権的地位がそれほど明確でないとか、母親の影響力が強いとか、直系家族としては世代間の同居率が低いとか。

トッドの見立てによると、これらの非典型的要素の存在は、アイルランドの直系家族がごく新しいものであることと関連する。また、同居率の低さは、独身者が多く、結婚が遅いことの結果と見られる。

＊独身者が多く結婚が遅いのは、アイルランドの場合、きわめて厳しい生存環境によるものではないかと思われる（次回以降に扱います）。

（５）まとめ

以上をまとめるとこうなる。

1️⃣1066年以前、ブリテン諸島全土は、未分化な家族システム（原初的核家族）で覆われていた。

2️⃣1066年にフランス貴族のノルマン人がやってきて萌芽的な直系家族をイングランドに持ち込み、オックスフォード周辺を拠点に「上からの押し付け」を行う構図となった。直系家族は根付かず、反動として絶対核家族を生んだ。

3️⃣絶対核家族は、イングランドの支配的な家族システムとなり、辺境地域に残る原初的核家族と併せて、核家族がブリテン諸島を支配した。

4️⃣例外的に３箇所の直系家族（的）領域がある。

1. イングランドおよび連合王国の王侯貴族にはノルマン貴族由来の直系家族が残る。ただし萌芽的ないし退化したバージョンで、社会に規律を与える力は弱い。
2. 11世紀から16世紀の間のどこかで、スコットランド西部に直系家族が生成している。詳細は不明だが、本物の直系家族と見られる。
3. 19世紀後半の危機の中で、アイルランドに一種の直系家族が成立している。複合世帯の増加はおそらく危機的状況への対処であり、新しいものであるため、家族内の権威関係には典型的な直系家族とは異なる点がある。

（次回に続きます）